中国製超小型EV“ジャイアン”が地方自治体からも注目される理由とは【未来モビリティ総研】

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近い将来、日本でも庶民の足になるかもしれない超小型モビリティ。まだ日本では馴染みがないが、すでに普及している中国から日本へ上陸を果たした小さなEV(電気自動車)をご存知だろうか? 今回は、まだあまり知られていない中国製の小さなEVの実力と、注目されているワケを徹底解剖する!

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目次[開く][閉じる]
  1. 超小型モビリティ先進国の中国から人気のモデルが上陸
  2. 導入の決めては手軽さ! 日本では非常用電源として大注目
  3. 維持費は原チャリと一緒! 航続距離も文句なし
  4. 日本仕様は乗り心地も◎! オーディオも完備
  5. 今は中国やヨーロッパのクルマだらけ……日本発のモデルの登場に期待

超小型モビリティ先進国の中国から人気のモデルが上陸

すでに中国や欧州でフツーに生活に浸透しつつある超小型モビリティだが、ご存知の通り日本ではまだまだ。日本メーカーよりも一足お先に中国のジャイアン社が手がけるMINI beが日本市場に上陸。同じモデルを中古車買取のアップルなども手がけているが、今回は群馬県に本社を置くヤマダトレーディングが手がけているモデルを紹介する。

導入の決めては手軽さ! 日本では非常用電源として大注目

担当者に日本への導入の決め手を聞くと、中国では本当に庶民の足として活躍しており、手軽さに魅力を感じたからだという。

導入した反響を尋ねると、購入しているのは一般の方はもちろん、自治体も導入を進めているという以外な答えが帰ってきた。

一般の方は海外での使われ方と同じように、買い物などの普段の足として使用している。一方の自治体は、このクルマがEVということもあって災害時などの非常用電源として導入を進めているというのだ。

身近な電源カーとして活躍間違いなし

このクルマは三菱 アウトランダーPHEVや日産 リーフとは違い、クルマから建物へ電気を供給することはできない。だが、12Vのシガーライターから電源を取り出してスマホやモバイルバッテリーの充電カーとして注目を集めているという。避難所など建物への電気供給は本家の電気自動車に任せて、超小型モビリティは身近な電源として活躍するというワケだ。

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維持費は原チャリと一緒! 航続距離も文句なし

MINI beは、中国のジャイアン社が手がける完全電気自動車だ。鉛バッテリーモデル(98万円)とリチウムイオンバッテリーモデル(125万円)の2モデルをラインアップし、どちらも航続可能距離は約100kmとほぼ一緒だ。

自賠責保険や任意保険は、原チャリと同じものでOKのためランニングコストもかなり抑えられる。ちなみに、原チャリ登録を可能にするために、助手席を排除することで安い維持費を可能にしている。

日本仕様は乗り心地も◎! オーディオも完備

中国本国では専用タイヤを装着するが、乗り心地を考えて日本向けに軽自動車用のタイヤを装着するなど、日本ユーザー向けに地道な改良が行われている。ちなみに前後ともにディスクブレーキが標準装備となっている。

ナビは使えないがスマホ連携で音楽も!

超きれいなディスプレイやエアコンなど、かなり“フツーのクルマ”に仕上がっている。ナビは中国本土のシステムなので使用不可だが、Bluetoothでスマホと繋げれば音楽も楽しめるなど、そんじょそこらのクルマと遜色ない機能も併せ持つ。シフトはジャガーを彷彿とさせる、ダイヤル式を採用するなど先進性もバツグン!

もともと2人乗りのため少々狭い気もするが、それを解消すべくサンルーフまでしっかり装備し、開放感を確保しているのも◎。

新車購入でサンルーフの装着に迷っている方必見! サンルーフが付いていれば、こんな素敵なカーライフを楽しむことができるゾ▼

今は中国やヨーロッパのクルマだらけ……日本発のモデルの登場に期待

ナビこそ使えないものの、エアコンや音楽まで装備するMINI be。お伝えした通り、クルマとしてだけでなく、非常用電源としても活躍が注目されているが、この勢いに日本メーカーがまったく追従していないのが残念なところ。法規制がまだ整っていない部分もあるが、軽自動車で培ったノウハウを生かした、日本ならではの超小型モビリティが早く誕生することに期待したい。

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筆者MOTA編集部 木村 剛大

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樺田 卓也 (MOTA編集長)
監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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