HVのトヨタからEVのトヨタへ？ 本格的なEV戦略を発表した理由とは(2/2)
- 筆者： 桃田 健史
ジャーマン3の「EVシフト」への牽制
もう1点が、ジャーマン3が今年に入って加速させている「EVシフト」というマーケティング戦略に対する牽制球だ。
フォルクスワーゲングループは2016年9月に発表した中期経営計画に基づく、EVシフトを鮮明化させている。同社にとって中国は最重要国であり、NEV法への対応を含めてEVシフトを一気に進めるのは当然だ。そうした中国での動きを原動力として、世界各地でEVシフトという名のマーケティング活動を活発化させている。
こうしたフォルクスワーゲングループの企業戦略に、同胞であるダイムラーとBMWが乗っかる形で、ジャーマン3によるEVシフト・マーケティング活動が繰り広げられている。この活動は、リチウムイオン電池やモーター・インバーターなどEV関連コンポーネンツの量産効果による大幅なコスト低減につながる。
＞＞トヨタ新型レビン ハイブリッド等写真で見る（画像16枚）
トヨタとしても、マツダとデンソーが共同で設立したEV開発企業「EV C.A. スピリット」に加えて、スズキとインド向けEV開発を共同で進めることにより、ジャーマン3に対抗しうるEVのコストダウンを進めようとしている。
日本では当面、ハイブリッド車が主役
以上のような、トヨタの中国とインドでのEVシフト戦略が日本市場に直接的な影響を及ぼす可能性は低いと考えられる。
なぜならば、いまのところ日本にはEV販売台数を規制する政府の施策は具体化されず、またトヨタの次世代車の主力は当面、ハイブリッド車であるからだ。
トヨタとしては、日本ではまず、プリウスPHVの普及を進め、母数の多いハイブリッド車からプラグインハイブリッド車へとユーザーをしっかりと引き上げることが第一だと考えている。今後、日本市場ではEVではなく、トヨタから多彩なPHVモデルが導入されると考えるのが自然だ。
[Text：桃田健史]
【PR】MOTAおすすめコンテンツ
検索ワード
日米を拠点に、欧州、BRICs（新興国）、東南アジアなど世界各地で自動車産業を追う「年間飛行距離が最も長い、日本人自動車ジャーナリスト」。自動車雑誌への各種の連載を持つ他、日経Automotive Technologyで電気自動車など次世代車取材、日本テレビで自動車レース中継番組の解説などを務める。近著「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？」（ダイヤモンド社）。1962年東京生まれ。記事一覧を見る
自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。
この記事にコメントする