ホンダらしさが凝縮された2モーターHVシステム「i-MMD」の“凄さ”に迫る(1/5)

  • 筆者: 内田 俊一
  • カメラマン:オートックワン編集部・本田技研工業株式会社

ホンダ i-MMD説明会へ参加

ホンダがいま最も力を入れているパワートレイン、i-MMD。一部報道陣向けのワークショップが浜松で開催され、そこに参加してきたので内容をレポートしよう。

2013年発売のアコード ハイブリッドから始まった、走行用と発電用の2モーターを備えるi-MMDは、現在6車種まで増えている。

今回のイベントでは、開発者からのプレゼンテーションやモーター工場の見学、各モデルへの試乗というプログラムだった。プレゼンテーションに関しては、かなりディープで正直お腹一杯になってしまったことを告白しておくが、その内容はホンダが考えている戦略の方向性や、なぜi-MMDに力を入れるのかを知るのに重要なもの。あえてその内容をレポートするのでじっくりと読んでいただきたい。

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技術と事業性の両立のために

まずはホンダの現在の環境性能への取り組みとその考え方から始めよう。この考えがi-MMD開発へとつながるからだ。

2017年にホンダが発表した2030年に向けてのビジョンの声明は、「ホンダは存在を期待される企業であり続けるために、皆さんから求められるホンダの価値を作り出していく領域を、“移動の進化”と“暮らしの価値創造”という二つに定め、移動と暮らしの進化をリードしていく。そこに、ホンダの不変の思いを込めて全ての人に、“生活の可能性が広がる喜び”を提供する」というものだ。

本田技術研究所 取締役副社長の三部敏宏氏(2019年4月1日付で本田技術研究所取締役社長に就任)は、「ここ数年の全世界における電動化への動きは、想定以上に進んでいると理解しています。ホンダは電動車のベースとなるハイブリッドの効率をさらに向上させること、それと共に、PHEVやZEV(Zero Emission Vehicle)の導入を加速させ、電動車両においてもそれなりに台数を出していく必要がある。これまでのように技術だけではなく、事業性との両立を実現するということが必要になってきたと考えています」と現状を語る。

さらに、「規制もより強化され、内燃機関の熱効率改善だけでなく、ハイブリッド(HEV)であっても1モーターシステムでは届かないような燃費、CO2のレベルになってきた。そこで今後はi-MMDを主力にHEVやZEVを展開していく戦略です」とした。

ホンダが掲げる“重要”なミッション

ホンダは2030年までに製品の電動化比率を2/3にすると発表している。その内訳は、PHEVを含めたハイブリッドが50%、FCVとBEV(Battery Electric Vehicle)を合わせて15パーセント程度だという。三部氏は、「日本の電動化比率は3割弱なので、大して高くない目標だと感じるかもしれない。しかし、全世界では4%程度なので、グローバルでは非常に高い目標であると認識している。ただし、ホンダが勝手に目標数字を決めても、最終的にお客様に買ってもらわないと、この比率は達成できない。従ってこういう比率になるような商品開発を忘れずに目標達成に向かって頑張ります」とその意気込みを語った。

そう、ここで重要なのは数字以上に、“お客様に買ってもらうこと”だ。つまり、それだけホンダらしい魅力的な商品を開発していかねばならないということなのだ。

その第一弾としてジュネーブモーターショー2019で発表されたホンダ Eがある。前回の東京モーターショー2017でアーバンEVコンセプトとしてお披露目されたモデルの市販バージョンだ。これを今年欧州に、来年日本で販売を開始。このように2030年に向けて一歩一歩進めていっているのだ。

>>i-MMDはホンダハイブリッドの中核[次ページへ続く]

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内田 俊一
筆者内田 俊一

1966年生まれ。自動車関連のマーケティングリサーチ会社に18年間在籍し、先行開発、ユーザー調査に携わる。その後独立し、これまでの経験を生かしてデザイン、マーケティング等の視点を中心に執筆。また、クラシックカーの分野も得意としている。日本自動車ジャーナリスト協会(AJAJ)会員記事一覧を見る

樺田 卓也 (MOTA編集長)
監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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