ゼロスポーツ 中島社長インタビュー(3/3)

現在の技術を活用すれば電気自動車の普及は早まる

マリオ：わずか6年前なのに、電気自動車の市場はまだゼロに近かったとは・・・。しかし、それでも電気自動車を諦めようとは思わなかったんですね。

中島社長：2005年に開催された愛知万博でも、まだまだ世の中の食いつきは悪かったですね。なかなかマーケットチャンスに巡り会えませんでしたが、それゆえに「マーケットを開拓する！」というモチベーションは衰えませんでした。また、当社の電気自動車事業のために出資していただいたた株主への責任も重くのしかかっていたので、途中で辞めるわけにはいきませんでした。

マリオ：チャンスがキター！と実感されたのはいつ頃でしたか？

中島社長：2008年6月の後半に、日本郵政が電気自動車の導入を発表した時ですね。そこから世の中がガラッと変わりました（笑）

マリオ：ようやく時代が追いついてきたわけですね。しかし、電気自動車そのものの性能はかなり実用的なレベルになってきましたが、最大の課題といわれるインフラの整備についてはどうお考えですか？

中島社長：インフラ論というのは、従来のエンジンの時代とまったく同じ状況を再現しようとすると出てくるものだと考えています。ある一定の区間に多数の急速充電設備を置かねばならないという発想は、北海道から九州まで走り切るような自動車の用途のイメージですよね？現状では、50キロワット級の大電流の急速充電器を設置すると、車体と充電器で数百万円の補助金が必要になってしまうのですが、インフラを整備するのに、国はここまでお金を使ってよいのかと疑問を抱いています。

今市販されている電気自動車の容量は約9～24キロワットなので、50キロワット級の大電流の充電器じゃなくてもいいわけです。10～20キロワット級の充電器なら、大幅な低予算化が可能となります。日本郵政で使うクルマのように、1日に50kmという用途には50kmのパッケージで十分ですから、実際に使う用途に合わせれば、現状の技術で十分満足できる状況がつくれるはずだと考えます。

まだ見ぬ次世代技術でいつ花が咲くか、を目指すよりも、今現在、古くから培われてきた日本の素晴らしいモーター・電池の技術をうまく活用すれば、電気自動車の普及は早まるのではないでしょうか。電源を供給するスタンドが小型で安価なら、新しいメーカーも参入しやすくなります。現状の技術を繋げることも、立派な技術力だと思うのです。

マリオ：これからの御社の新しいプロジェクトについて教えてください。

中島社長：日本郵便は電気自動車の導入にあたり、数ある自動車メーカーの中から当社を選んでいただきました。また、大手石油会社からの出資もいただいているので、それだけ注目と期待をされているということを実感しています。

来年度からは電気自動車の量産を本格的に始めます。自社で自動車をオリジナルで開発し、世界に提供していきたいと考えています。

マリオ：アフターパーツの開発・販売についてはいかがですか？スバリストはこれからも夢と期待を抱き続けられるのでしょうか？

中島社長：従来の根幹事業であるアフターパーツもまだまだ需要がありますので、こちらでも新たなる展開を計画しています。どうかご期待ください！