ホンダ、ヤマハ、BMWが二輪車の協調型高度道路交通システム「C-ITS」開発で恊働

左から、BMW Motorrad モーターサイクル研究開発本部長 カール・ビクター・シャラー氏、本田技研工業株式会社 執行役員 鈴木哲夫氏、ヤマハ発動機株式会社 副社長兼技術本部長 木村隆昭氏

ホンダ、ヤマハ、BMWの3社は10月6日、2015年フランス・ボルドーで開催中の「ITS世界会議」にて、二輪車の協調型高度道路交通システム(以下C-ITS)の強化と、Connected Motorcycle Consortiumと名付けられたコンソーシアムの創設を目指し、協働を開始すると発表した。

今後3社は、二輪車のさらなる安全性向上を目指すため、他の二輪車メーカーにも同コンソーシアムへの参加を呼び掛ける予定。

ITS技術の可能性

ITS技術は、あらゆる交通手段(特に二輪車)の安全性、セキュリティ、効率を向上させる可能性を秘めており、入念な準備と、適切な実装が鍵となる。

高度道路交通システム(ITS)には、交通インフラから車両、ユーザーに至るまで、情報や通信の技術統合が不可欠。現在、その基本形として、GPSナビゲーションシステムに応用され、渋滞の度合いをもとにあらかじめルート変更を勧めるなど、リアルタイム交通情報の提供を可能にしている。特に道路交通に関しては、車両同士で相互動作可能なネットワーク型ワイヤレス通信により、道路利用者は、調整された十分な情報を得たうえでルートを決めることができるほか、交通量の多い都市部でのより安全な運転操作が可能になる。

ITS技術は、二輪車との関連において際立った安全上のメリットをもたらすと期待されており、とりわけ、他の車両のライダーやドライバーとの間で、ある程度の電子通信を共有し合う機能が挙げられる。

提携企業3社はすでに、欧州での幾度にもわたるフィールドテストを実施するなど、C-ITS技術の分野で経験を積んでいる。BMWは、自動車メーカーや大手供給業者と共同で、ドイツ・フランクフルト都市圏で実施されたC-ITSの大規模なフィールドテスト(simTD)に参加。一方、ホンダとヤマハは、全欧ITSフィールドテストのプロジェクト(DRIVE C2X)に参画した。こうしたテストを通じて明らかになった課題に対し、提携企業3社は、C-ITSの諸方式を評価するなどし、二輪車の安全性の検証を行っていく構え。

四輪車向けとは異なる二輪車向けITS

四輪車向けに設計されたITSは、そのまま二輪車に搭載することが不可能。スペースの制約があることから、電子システムは、より小型で水やほこり、振動への耐性が求められる。また、二輪車は四輪車とは走行時の運動特性が異なるため、ソフトウェア開発やアルゴリズムに特別な要件が必要となる。

本田技研工業株式会社 鈴木哲夫執行役員

二輪車に特化した安全機能の開発を加速させるため、我々は同心協力し、モーターサイクルやスクーターでのC-ITSの実用化を目指します。

ヤマハ発動機株式会社 木村隆昭副社長兼技術本部長

我々は、すでにCar 2 Car Communication Consortiumのメンバーとして、自動車メーカー、トラックメーカー、その他関係者などと積極的に協力し、共通仕様や基準作りに取り組んできました。しかし、二輪車だけに固有の要件については、同コンソーシアムの範疇でないことが判明しました。当然のごとく次にやるべきことは、二輪車にかかわる課題だけを専門に扱う協働関係を結ぶことです。

BMW Motorrad モーターサイクル研究開発本部長のカール・ビクター・シャラー博士

我々の目標は、二輪車への安全システムの応用を広く、タイムリーに推進していくことにあります。従って、参加企業が今後、増えることを期待します。

欧州二輪車製造者協会(ACEM)アントニオ・ペルロット事務局長

この推進事業は、ACEMの道路交通安全方針に完全に一致するものであり、極めて具体的かつ実用的な技術を開発することにより、ライダーの安全性を向上させようとの二輪車業界の意欲の表れである。

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筆者
樺田 卓也 (MOTA編集長)
監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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