「降雹（ひょう）アラートサービス」の提供開始

～ひょう災による被害回避・軽減に向け、メールで事前にお知らせ～

ソニー損害保険株式会社（代表取締役社長：坪田 博行、本社：東京都大田区、以下「ソニー損保」）は、自動車保険のご契約者向けに、株式会社ウェザーニューズ（代表取締役社長：石橋 知博、以下「ウェザーニューズ社」）の降ひょうの予測データを活用して、降ひょうのリスクが高まった際に事前にメールでお知らせする「降雹アラートサービス」の提供を2025年5月より開始しますので、お知らせします。

ソニー損保は、"価値ある「違い」で安心と感動を"をビジョンに掲げ、お客さまにとって価値ある「違
い」の創出に挑戦し、安心と感動をお届けすることを目指しています。
「降雹アラートサービス」は、降ひょうのリスクと被害回避策を自動車保険のご契約者に事前にアラートメールでお伝えすることで、お客さまのお車をひょうの被害から守ります。また、アラートメールをお送りしたお客さまのうち車両保険をご契約いただいている方には、メールで当社への保険金請求のご連絡を促し、迅速かつ確実なサポートを提供することで、お客さまに安心の提供を目指します。

■サービス提供の背景と目的
近年、大規模なひょう災が全国各地で相次いで発生しています。一般的なひょうのサイズは10mm程度ですが、時にはゴルフボールほどの大きさのひょうが降ることもあり、“車の窓ガラスが割れる”“車体全体に傷がつく”といった重大な被害が確認されています。
ひょうによる車の損害は、車両保険を契約していない場合は修理費が全額自己負担になり、車両保険を契約している場合はソニー損保から保険金を受取ることができる一方、翌年の保険料が高くなってしまうため、契約内容に関わらず多くのお客さまに経済的な負担が発生します(*1)。また、ひょうは局地的に降るため、大規模なひょう災が発生した場合には地域の修理工場へ修理依頼が集中し、修理完了までに長期間かかる等の事象も生じてきます。
こうした昨今の状況を受け、ソニー損保では降ひょうの可能性がある地域を早期に検知し、被害を回避・軽減するために有用な情報をお客さまに前もってお知らせする「降雹アラートサービス」の提供を開始します。

(*1) ひょうによる損害について、自動車保険での補償内容例や車両保険を使用した際の等級等は以下をご確認ください。
「雹（ひょう）、霰（あられ）による損害-自動車保険の自然災害ガイド-」

■サービスの概要
本サービスは、ウェザーニューズ社から取得する気象データ提供サービス「WxTech(R)」の「ひょうリスク予測API」の予測データをもとに、降ひょうが予測される市区町村にお住まいの自動車保険のご契約者へ前日夜にアラートメールを配信します。
アラートメールでは、降ひょうのリスクだけではなく、お客さまの被害を少しでも防げるよう、被害を回避するための具体的な方法も合わせてご案内します。また、車両保険を契約いただいているお客さまには、被害が発生した場合にスムーズに保険金をご請求いただけるよう、ウェブサイトやLINEによる事故受付についてご案内するメールを翌日にお送りします。

＜降雹アラートサービスについて（2025年5月提供開始時点）＞

降雹アラートサービスの概要図

＜降雹アラートサービスのイメージ図＞

降雹アラートサービスのイメージ図


【ウェザーニューズ社の概要】
1986年創業の世界最大級の気象情報会社。「いざという時、人の役に立ちたい」という創業の想いのもと、航海や航空、鉄道、道路など交通分野のほか、建設、保険、農業、電力、小売、スポーツなど、世界50ヵ国約2,600社に専門的な気象情報を提供しています。気候変動の影響による土砂災害や台風、地震、洪水などの長期的なリスクから、日々のゲリラ豪雨や落雷などリアルタイムな気象情報まで提供し、企業の安全対策や生産性向上を支援しています。また、個人向けには4,500万ダウンロードのお天気アプリ「ウェザーニュース」を通して、予報精度 No.１(*2)の天気予報を提供しています。
（*2）予報精度No.1についてはウェザーニューズ社の発表文をご参照ください。（ウェザーニュース社のサイトにリンクします）

■今後の展開
2025年9月頃より、前日夜に加えて当日朝にも最新の気象予測情報に基づいたアラートメールを配信し、お客さまの確実な回避行動を後押しする予定です。また、サービス開始後は定期的にお客さまアンケートを実施し、アラートメールの配信タイミングや内容の見直しを行うことで、お客さまとのコミュニケーションの最適化を進めてまいります。



ソニー損保は、今後も、お客さまにより大きな安心を提供できるよう、災害や防災・減災に関する情報提供などを通じた社会課題解決への貢献につながるサービスの開発と提供にも、鋭意取組んでまいります。

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プレスリリース提供：PR TIMES