ルノー・日産アライアンス、今後4年間で自動運転技術を10モデル以上に採用

ルノー・日産アライアンスは、今後4年間で自動運転技術を10モデル以上に採用すると発表した。2020年までに日本、欧州、米国、中国における主力車種に採用する予定となる。

また、新しいコネクティビティ・アプリケーションの車両への搭載を始める。これにより、人々はクルマの中で仕事したりを、娯楽を楽しんだり、ソーシャルネットワークと繋がることが出来るようになるという。

自動運転技術の投入によりクルマはより安全に

自動運転技術は、事故原因の約90％と言われているドライバーのミスを削減することができると期待されている。

ルノー・日産アライアンスは、2016年に、高速道路上の単一レーンで安全な自動運転を可能にする技術を投入し、さらに2018年には、危険回避や車線変更を自動的に行う複数レーンでの自動運転技術を、そして、2020年までに、交差点を含む一般道でドライバーが運転に介入しない自動運転技術を導入する予定だ。

なお、同アライアンスが開発している自動運転技術は、ドライバーの意思で自動運転モードのオン/オフを切り替えることができる。

コネクティビティのエリアでは、遠隔でクルマとのやり取りができるモバイル端末向けの新アプリを2016年後半に投入する予定。また、2017年には「アライアンス・マルチメディア・システム」と呼ばれる、スマートフォンと連動する機能や無線で地図情報を更新することもできるナビゲーションシステムを導入する。

さらに、2018年には新型の「バーチャル・パーソナル・アシスタント」機能をサポートする専用のコネクティビティ プラットフォームを個人および法人向けに投入することを目指している。

ルノー・日産アライアンス会長兼CEOのカルロス ゴーン氏は、「我々はモビリティ社会から不幸な事故をなくす『ゼロ・フェイタリティ』と、持続的なクルマ社会の実現に向けた『ゼロ・エミッション』を2つのビジョンとして掲げています。その実現に向け、我々は量販車種への採用を目指し、自動運転技術とコネクティビティ技術の開発を進めています」とコメントした。