新車の売れ行き回復は本物か／松下宏のコラム(1/2)

新車の売れ行き回復は本物か

8月の新車登録台数は198,265台に達し、前年に比べて2.3％増加した。

前年比の台数がプラスに転じたのは実に13カ月振りで、しかも08年11月以降は20％を超える大幅なマイナスを記録した月も多かっただけに、自動車販売にもやっと明るさが見えてきた感じだ。

ただ、プラスに転じたのはあくまでも登録車（軽自動車除く）の台数で、8月の軽自動車は110,287台で前年に比べると5.1％のマイナス。軽自動車のマイナス成長は10ヶ月連続となった。

この結果、登録車と軽自動車を合わせた新車全体の売れ行きはまだマイナスを続けている。完全に明るさが見えたとはいえない段階のようだ。

登録車にしても、軽自動車にしても、新車の販売が永遠に落ち込み続けることはあり得ない。特に昨年終盤からは経済危機で大きくマイナスしているだけに、その数字との比較になる今年10月～12月の数字はプラスになりやすいはず。

この時期にはプラスになって当たり前で、大幅増という明るいニュースにならないといけないくらいだ。登録車が好調を示しているのは、ハイブリッド戦争と言われるプリウスとインサイトが全体を引っ張っているのに加え、普通のガソリン車の中にもエコカー減税が適用されるクルマがどんどん増えていることが理由。

プリウスは納車が来年のGW以降という状況だし、インサイトも受注残はそれほど多くないものの月間販売目標台数を上回る売れ行きを続けている。

ほかにも、HS250hが月間500台の目標に対して1ヶ月で1万台の受注を集めるなど、ハイブリッド車に代表されるエコカーを中心にクルマの売れ行きが伸びている。

逆に言うと、エコカー減税の適用にならないクルマは極端に売れなくなっている。クルマの売れ行きが環境性能車に集中すること自体はとても良いことだが、もう少しバランス良く売れても良いのではと思う。