【2024年】自動車保険ランキング10選! 自動車保険の必要性や選び方を解説

  • 筆者: MOTA編集部
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自動車を利用する以上、いつ起こるかわからないリスクに備える必要があります。

この記事では、自動車保険に加入しないリスクや保険の種類、選び方、オンラインと代理店の違いを分かりやすく解説します。

おすすめの自動車保険人気ランキングも掲載しているので、安全運転をサポートする最適な保険を選ぶ参考にしてみてください。

目次[開く][閉じる]
  1. 自動車保険に加入しないリスクを解説
  2. 自動車保険の種類
  3. 自動車保険の主な補償内容
  4. 自動車保険の選び方
  5. 自動車保険おすすめ人気ランキング10選
  6. 自動車保険の相場はどのくらい?
  7. オンラインと代理店で加入する特徴と違い
  8. まとめ

自動車保険に加入しないリスクを解説

自動車保険(任意保険)は加入義務はありませんが、万が一の事故に備えて加入しておくことが強く推奨されます。

不特定の人が自由に通行できる道路を利用する限り、交通事故はいつ自分の身に降りかかるかわかりません。

たとえ、どんなに車の運転に自信があっても、事故をする可能性はあります。

事故当事者の一方に一切過失がない事故であるもらい事故など、自分が注意を払っているだけでは避けられない事故があるからです。

もし、事故が起これば、損害額は数千万円から億単位の高額になるかもしれません。

預貯金などの自己資産では到底対処できないリスクに対しては、保険を活用する必要があります。

自動車保険の加入率は約75%

損害保険料率算出機構による自動車保険の概況によれば、任意自動車保険の対人賠償保険の全国平均普及率は75.4%でした。

ここでの対人賠償保険の普及率は、自動車保険の加入率に置き換えて考えることができます。

したがって、約75%の人は自動車保険に加入していますが、走行している車の約25%は対人賠償保険に加入していないことになります。

自賠責保険で支払われる補償限度額は不十分

先ほどの資料から任意自動車保険の加入率は、約75%であることがわかりました。

自動車の保険には、任意で契約する自動車保険と契約が義務づけられている自賠責保険の2種類があります。

自賠責保険は、他人の生命や身体に損害を与え、法律上の損害賠償責任を負う場合に保険金が支払われます。

保険金の支払限度額は、下表の通りです。


損害内容支払い(補償)限度額(被害者1名につき)

死亡による損害

3,000万円

後遺障害による損害

75〜4,000万円(後遺障害の程度による)

傷害による損害

120万円


このように支払い限度額は、死亡時には3,000万円、後遺障害時には最大4,000万円です。

では、自賠責保険によって支払われる補償限度額は適切な金額なのでしょうか。

次に、実際の損害額についてみていきましょう。

高額な賠償判決の一例

2022年度における損害保険料率算出機構の自動車保険の概況から、高額な賠償判決の一例をみてみましょう。

認定損害額被害状況性別年齢職業

5億2,853万円

死亡

男性

41歳

眼科開業医

4億5,381万円

後遺障害

男性

30歳

公務員

4億5,375万円

後遺障害

男性

50歳

コンサルタント

交通事故による人的損害額には、治療費、通院交通費、葬儀費用、慰謝料、逸失利益などが含まれます。

逸失利益とは、もし事故が起きなければ、将来得られるはずだった収入減少額のことです。

億単位の損害額となっていることからもわかる通り、自賠責保険の最高支払額4,000万円でも遠く及びません。

こうした実際の損害賠償額からも、万が一の事故の際にしっかりと補償される自動車保険に加入する必要性があることがわかるでしょう。

自動車保険の種類

先にも述べた通り、自動車の保険には、自賠責保険と自動車保険の2種類があります。

それぞれについて詳しくみていきましょう。

自賠責保険

自賠責保険(自動車損害賠償責任保険)の目的は、基本的な対人賠償を確保することです。

そのため、自賠責保険で対応できる範囲は、対人事故のみとなります。

自賠責保険は、原動機付自転車(原付)・電動キックボードを含むすべての自動車に加入が義務付けられています。

加入していなければ法律違反となり、車検が受けられません。

また、自賠責保険証の不携帯は、30万円以下の罰金に処されるため気をつけましょう。

自動車保険

自賠責保険で対応できない範囲は、相手の自動車や物、自分自身のケガなどです。

したがって、自賠責保険で補償されない部分は、自動車保険で補う必要があります。

自動車保険は、賠償責任保険、傷害保険、車両保険の3つから成り立っています。

自動車保険の主な補償内容

賠償責任保険、傷害保険、車両保険の3つの自動車保険は、さらに7つの保険に分類できます。

ここからは、自動車保険の主な補償内容についてみていきましょう。

保険種類ごとにそれぞれ詳しく解説しますので、参考にしてみてください。

自動車保険のおもな補償内容

自動車保険のおもな補償内容を表にまとめました。

賠償責任保険(相手への補償)

対人賠償保険

対物賠償保険

傷害保険(ご自身・搭乗者への補償)

人身傷害補償保険

搭乗者傷害保険

無保険車傷害保険

人身傷害定額払保険

自損事故保険

車両保険(ご自身の自動車の補償)

一般車両保険(一般条件)

限定車両保険(限定条件・エコノミー)

相手への補償

相手への補償である賠償責任保険は、対人賠償保険と対物賠償保険で構成されています。

対人賠償保険

対人賠償保険は、他人をケガさせたり、死亡させたりした場合に保険金が支払われます。

高額な賠償判決の一例でもご紹介したように、死亡や後遺障害を伴う事故の損害賠償額は億単位です。

自賠責保険の補償を超えた部分に関しては、自動車保険の対人賠償保険で高額賠償に備える必要があります。

対人賠償責任の賠償額は事故によってさまざまであるため、保険金額は「無制限」に設定することをおすすめします。

対物賠償保険

対物賠償保険は、他人の物を壊してしまった場合に保険金が支払われます。

例えば、相手の自動車、建物、他人の財物などです。

対物と聞いて真っ先に思いつくのは、相手の自動車かもしれませんが、道路標識やガードレール、家屋、相手の自動車を修理する間の代車費用、自動車の積載物なども対象です。

また、店舗などに追突した場合は、営業できなくなった際の休業損失なども含まれます。

道路案内標識は工事費を含めると300〜400万円、電光式の場合には1,000万円以上です。

そのため、保険金額は対人賠償保険同様、「無制限」に設定しましょう。

対物超過特約

対物超過特約(対物超過修理費用特約)とは、相手方の自動車の修理費用が時価額(事故に遭った時点での車の価値)を超える場合に備える補償です。

対物賠償保険では、相手方の自動車の時価額を超える修理費用は補償されません。

例えば、相手方の自動車の修理費用が200万円、時価額が100万円、過失割合は相手0%、あなたが100%としましょう。

対物超過特約がなければ、時価額を超える修理費用の100万円は補償対象外です。

逆に、対物超過特約があれば、時価額を超える修理費用の100万円が補償対象に含まれます。

ただし、保険内容によっては50万円など限度額が設定されている場合があるため注意しましょう。

ご自身・搭乗者への補償

ご自身・搭乗者への補償である傷害保険は、以下の5つの保険で構成されています。

  • 人身傷害補償保険
  • 搭乗者傷害保険
  • 無保険車傷害保険
  • 人身傷害定額払保険
  • 自損事故保険
  • それぞれ詳しくみていきましょう。

    人身傷害保険

    人身傷害保険は、あなたや同乗者がケガまたは死亡した場合に保険金が支払われます。

    過失割合の有無にかかわらず、契約金額を限度に実際の損害額が補償されます。

    搭乗者傷害保険

    搭乗者傷害保険は、自動車を対象とした傷害保険です。

    人身傷害保険との違いは、実際の損害額に関係なく、あらかじめ契約した保険金額が定額で支払われる点です。

    死亡保険金・後遺障害保険金・入院保険金・通院保険金などがあります。

    無保険車傷害保険

    無保険車傷害保険は、相手方が無保険自動車で損害賠償義務を果たせない場合に自身の保険会社から保険金が支払われます。

    無保険車に該当する場合は、以下のとおりです。

  • 相手が対人賠償保険などを契約していない
  • 相手は対人賠償保険などを契約しているものの、運転者が年齢条件違反などの事由により保険金が支払われない
  • 相手は対人賠償保険などを契約しているものの、その保険金額が無保険車傷害保険の保険金額よりも低い
  • ひき逃げなどで相手自動車が特定できない
  • ただし、人身傷害保険に加入している場合、無保険車傷害保険よりも人身傷害保険が優先して支払われます。

    人身傷害定額払保険

    人身傷害定額払保険は、あなたや同乗者がケガまたは死亡した場合に契約時に設定した保険金額が支払われます。

    支払われる死亡保険金・後遺障害保険金・医療保険金は、定額で給付されます。

    自損事故保険

    自損事故保険は、電柱に衝突・崖から転落などの単独事故において、運転者や同乗者が死傷した場合に保険金が支払われます。

    ただし、運転者に賠償義務がなく、自賠責保険が支払われない場合にのみ適用されます。

    また、人身傷害保険が優先されて支払われる点も把握しておきましょう。

    自動車の補償

    自分の自動車の補償である車両保険には、一般車両保険(一般条件)と限定車両保険(限定条件・エコノミー)の2種類があります。

    補償範囲は保険会社によって異なりますが、代表的な例をご紹介します。

    車両保険

    一般車両保険と限定車両保険の補償範囲の例を表にまとめましたので、参考にしてみてください。

    被害内容一般車両保険限定車両保険

    電柱・ガードレール・自転車に衝突

    ×

    当て逃げ

    ×

    転覆・墜落

    ×

    車同士の衝突

    火災・爆発

    盗難

    いたずら・落書き・窓ガラス破損

    飛来中・落下中の他物との衝突

    台風・竜巻・洪水・高潮

    地震・噴火・津波

    ×

    ×

    限定車両保険よりも一般車両保険の方が、保険料は割高になります。

    なお、地震・噴火・津波は、一般車両保険と限定車両保険のどちらも補償対象外です。

    自動車保険の選び方

    続いて、自動車保険の選び方を4つの項目に分けてご紹介します。

    自分・同乗者の補償

    1つ目は、自分・同乗者の補償です。

    自分・同乗者への補償は、以下の5つの傷害保険をご紹介しました。

  • 人身傷害補償保険
  • 搭乗者傷害保険
  • 無保険車傷害保険
  • 人身傷害定額払保険
  • 自損事故保険
  • しかし、現在では人身傷害補償保険に一本化されていく傾向にあります。

    人身傷害補償保険で、他の4つの傷害保険がカバーできるからです。

    記名被保険者だけでなく、配偶者や同居の親族なども被保険者の範囲に含まれる場合もありますが、被保険者の範囲は契約内容により異なります。

    他人の自動車に搭乗中や歩行中の事故も、人身傷害補償保険の対象です。

    家族で2台目以降の自動車がある場合、「搭乗中のみ」という限定条件をつければ補償の重複を避けて保険料を節約できるため、確認しましょう。

    自分の自動車に対しての補償

    2つ目は、自分の自動車に対しての補償です。

    限定車両保険では、電柱・ガードレール・自転車に衝突や当て逃げ、転覆・墜落では補償されません。

    しかし、一般車両保険よりも限定車両保険のほうが保険料を安くすることができます。

    さらに、免責金額(自己負担額)にも注目してみましょう。

    定額方式と、保険期間中1回目と2回目を設定する増額方式があります。

    例えば、免責金額を0-10万円とすれば、1回目の事故では自己負担なし・2回目以降の事故では自己負担10万円です。

    事故が起こった際に支払う自己負担額を高く設定することで、保険料は安くなります。

    保険料と自己負担額のバランスを考慮して、納得いく免責金額を設定しましょう。

    運転者の条件

    3つ目は、運転者の条件です。

    条件の設定は、以下の4つです。

  • 限定なし
  • 家族限定特約
  • 本人・配偶者限定特約
  • 本人限定特約
  • 「限定なし」に設定すると最も高い保険料になり、運転者を限定するほど保険料は安くなります。

    また、年齢条件区分は、以下のパターンが挙げられます。

  • 年齢を問わず補償
  • 21歳以上補償
  • 26歳以上補償
  • 30歳以上補償
  • 35歳以上補償
  • 年齢条件が若いほど、保険料は割高です。

    なお、別居の未婚の子は家族限定特約の対象となり、年齢条件に関係なく補償される場合がほとんどです。

    そのため、運転者の年齢条件が適用される範囲を見定めて、不要な保険料を払わないようにしましょう。

    オプション(特約)に関する補償

    4つ目は、オプション(特約)に関する補償です。

    必要のない特約をつけないことで、保険料を抑えられます。

    5つのオプション(特約)について、それぞれ詳しくみていきましょう。

    個人賠償特約

    個人賠償特約(個人賠償責任特約)は、個人またはその家族が他人にケガをさせた、他人の物を壊した場合などに補償されます。

    例えば、以下のような場合です。

  • 店の商品を落として壊してしまった
  • 自転車で歩行者と衝突しケガをさせた
  • 飼い犬が他人を噛んでケガをさせた
  • 1家族に1契約あれば、家族全員が補償対象になります。

    そのため、火災保険や傷害保険、クレジットカードに自動付帯されている場合は補償が重複してしまう恐れがあります。

    すでに加入している保険証券を見直して、補償の重複を防ぐようにしましょう。

    弁護士特約

    弁護士特約は、自動車事故や日常生活において被害者となった場合に、弁護士費用または弁護士相談費用などが補償されます。

    自動車事故において、「自分が被害者・相手の過失が100%」の場合には、保険会社は示談交渉できません。

    自分自身で相手と交渉を行なう必要がありますが、弁護士に委任することも可能です。

    なお、弁護士特約は、1家族に1契約あれば十分です。

    保険会社によっては、自動車事故以外の日常事故でも対象となる場合があるためチェックしてみましょう。

    事故受付・事故対応

    事故受付・事故対応では、事故が起こった際のサポート体制をチェックします。

    事故が発生受付だけでなく、相手方への連絡や修理工場・病院への連絡など24時間365日対応しているのかが重要です。

    夜間・土日祝日であっても、速やかに対応してくれる保険会社を選ぶようにしましょう。

    ファミリーバイク特約

    ファミリーバイク特約は、原動機付自転車(原付)の事故で自分のケガや他人への賠償を補償します。

    ファミリーバイクとは原動機付自転車(総排気量125cc以下の二輪を含む)のことで、借りた原付バイクの事故でも対象になります。

    単独で原動機付自転車の保険に加入するよりも割安ですが、原付バイクや物の修理費用は対象にならないため気をつけましょう。

    ロードサービス

    おもに以下の項目において、ロードサービスは保険会社間で競争が激化しています。

  • レッカー費用限度額
  • 現場での修理サービス
  • ガス欠の際のガソリン無料サービス
  • 保険会社によって、自動付帯または特約でつけるかが異なります。

    しかし、あくまでも補助的なサービスです。

    重要なのは、保険内容と事故対応であることを忘れないようにしましょう。

    自動車保険おすすめ人気ランキング10選

    各保険のポイントを押さえたところで、ここからは2024年の自動車保険おすすめ人気ランキング10選をご紹介します。

    自動車保険比較の際のポイントは、条件を統一して検討することです。

    各サイトでシミュレーションできるため、あなたが求める補償が得られるのか精査して保険を賢く選びましょう。

    ソニー損害保険

    ソニー損害保険は、2022年度までの自動車保険料収入から、ダイレクト自動車保険21年連続売上No.1の保険会社です。

    事故に関する問い合わせ・相談・相手との示談交渉は24時間365日対応しています。

    事故現場にはセコムの緊急対処員がかけつけてくれます。

    ロードサービスは無料付帯しているため、パンクやバッテリーが上がったときにも安心です。

    さらに、走行距離が短ければ保険料が安くなる仕組みを導入していることから、保険料を抑えられる魅力があります。

    SBI損害保険

    SBI損害保険は、株式会社カカクコムが実施した「価格.com 自動車保険満足度ランキング2024」の保険料満足度で第1位を獲得しました。

    さらに、「問い合わせ窓口・Webサポート」部門でも高評価を得ています。

    24時間365日事故受付対応の体制を構築し、ロードサービスはすべての契約に無料付帯されています。

    インターネットから申込めば1万4,500円割引になるリーズナブルな保険料も特徴の1つです。

    おとなの自動車保険

    セゾン自動車火災保険のおとなの自動車保険は、事故率の低い世代の保険料を割安に設定しています。

    一般的に、保険料は35歳を超えると変わらない傾向がありました。

    しかし、1歳きざみの保険料体系を実現したことで、30代から50代の方から高い支持を得ています。

    割引プランも豊富に存在し、事故の際にはALSOK隊員が24時間365日全国各地へかけつけて現場をサポートしています。

    損保ジャパンの全国約286か所のサービスセンターと提携しており、ロードアシスタンスも充実しています。

    チューリッヒ保険会社

    チューリッヒ保険会社は、HDI格付けベンチマークで2023年に「問合せ窓口」「Webサポート」部門で三つ星評価を獲得しました。

    業界最高レベルのロードサービスでは、レッカー100kmまで・ガス欠給油10Lまで無料で提供されています。

    24時間365日事故・故障受付を実施しており、20時までなら1時間以内に担当者から連絡があり、その日のうちに事故対応が可能です。

    さらに、保険金支払いに関しても、手続き完了後、最短当日で支払われます。

    インターネット申込みで最大2万1,000円割引されるため、保険料のシミュレーションを行なってみると良いでしょう。

    三井ダイレクト損害保険

    三井ダイレクト損害保険は、HDI-Japanの「問い合わせ窓口」「Webサポート」の2部門で、6年連続で五つ星認証を取得しています。

    そのため、コールセンターの対応には定評があります。

    ネット型自動車保険であっても、補償プラン作成に不明な点があれば、コンシェルジュがサポートしている点が特徴的です。

    また、事故受付は24時間365日対応しています。

    一定以上の衝撃を検知すると自動で安否確認デスクにつながるレスキュードラレコ(ドライブレコーダー特約)は、ネット型自動車保険では初の導入です。

    楽天損保

    楽天損保は、保険料の支払いで楽天ポイントが貯まり、ポイントで保険料を支払うことができます。

    そのため、楽天経済圏を利用している方を優遇している自動車保険です。

    さらに、楽天ダイヤモンド会員なら、新規契約のインターネット割引率が25%から30%にアップします。

    保険料は走った距離に応じて算出されるため、リーズナブルな保険料を実現しています。

    また、24時間365日の事故対応に加え、現場にはALSOK隊員が駆けつけてくれるため、安心して利用できます。

    アクサ損害保険

    アクサ損害保険が提供するアクサダイレクト自動車保険です。

    事故を起こしてしまった際には、事故相手方の確認と記録が必要です。

    しかし、誰もが即座に適切な対応ができるわけではありません。

    アクサ損害保険の24時間受付けている事故対応では、事故直後や示談交渉中に相手方と電話で直接話をすることができます。

    また、ドライブレコーダー映像にAI分析を導入し、過失割合を客観的に判定します。

    レッカーサービスが150kmまで無料のロードサービスは、車両保険をつけていなくても利用可能です。

    インターネット割引だけでなく、子育て応援割引やEV(電気自動車)割引など、複数の割引を組み合わせることで保険料を抑えられるメリットがあります。

    イーデザイン損害保険

    イーデザイン損害保険は、東京海上グループのネット自動車保険です。

    徳間書店が出版した「NEWよい保険・悪い保険2023年版」の専門家が選ぶ自動車保険ランキングで第1位を獲得しています。

    2022年より、最新テクノロジーを駆使した新自動車保険「&e」への一本化を開始しました。

    センサーとスマートフォンを連携させることで、日々の運転をスコア化して検証できます。

    安全運転を継続できれば、コーヒーやスイーツなどと交換できるサービスも提供されています。

    万が一、事故が起こった場合は、自動的に衝撃を検知し、事故状況を記録、アプリに通知が届くことで、事故の連絡が完了します。

    東京海上グループの100年以上にわたる経験、実績、ネットワークを活用しているため、事故対応の安心感は際立っています。

    東京海上日動

    東京海上日動は、1879年(明治12年)に日本で最初の損害保険会社として創業しました。

    2004年に東京海上と日動火災保険が合併し、東京海上日動火災保険株式会社となりました。

    万が一の事故の際にも、24時間365日の事故受付、高品質な損害サービス対応、充実したロードサービスで安心感が抜群です。

    全国約45,000店の保険のプロである代理店が、納得いく補償プランを提案してくれます。

    心配事があれば、身近にいる代理店担当者にすぐ相談できるため、おすすめの保険会社です。

    あいおいニッセイ同和損保

    あいおいニッセイ同和損保は、あいおい損保、ニッセイ同和損保、三井住友海上グループから成り立っています。

    通信と情報工学を活用した自動車保険で、事故を未然に防ぎ、地域社会の安心に貢献しています。

    この技術により、万が一の際の事故解決日数は15日短縮されました。

    また、コネクテッドカー・通信機能付きオリジナルドライブレコーダー・スマートフォン・通信車載器それぞれに対応した保険があります。

    充実した補償と24時間365日の事故対応で、万が一の場合でも安心できるでしょう。

    自動車保険の相場はどのくらい?

    2023年4月に損害保険料率算出機構が公表した自動車保険の概況の自動車保険統計から年間平均保険料をみてみましょう。

    保険料合計額を台数で除算して算出した年間平均保険料は、以下のとおりです。

    用途・車種年間平均保険料

    自家用乗用車(普通)

    7万3,405円

    自家用乗用車(小型)

    5万6,198円

    軽四輪自動車(乗用車)

    5万65円

    しかし、自動車保険料を決める要素は、以下のように数多く存在します。

  • 車種
  • 型式
  • 等級
  • 免許証の色
  • 使用目的
  • 使用地域
  • 年間走行距離
  • 年齢条件
  • 特約の有無
  • 保険金額の設定
  • 車両保険の有無
  • 一般的に、年齢が低いほど保険料は高くなり、車両保険に加入すると保険料は倍近くになる傾向があります。

    なお、自動車保険には、個別見積もりと一括見積もりの選択肢があります。

    一括見積もりを選ぶと、複数の保険会社に見積もりを依頼でき、あなたの条件に合わせて比較することができます。

    各社の特徴を考慮しながら、あなたが納得できる補償と保険料を提供している自動車保険を選ぶようにすると良いでしょう。

    オンラインと代理店で加入する特徴と違い

    自動車保険に加入する方法は、主にオンラインと代理店の2つに分けられます。

    2023年にマイボイスコム株式会社が実施した調査によると、自動車保険の加入経路は以下のようになっています。

    パソコンからインターネット経由で加入

    32.6%

    保険代理店経由で加入

    17.3%

    自動車を購入した店で加入

    17.2%

    その他

    32.9%

    以前は代理店経由からの加入が主流でしたが、現在ではオンラインでの加入が加入者の3割強を占めています。

    しかし、オンラインと代理店それぞれには特徴やメリットが異なるため、あなたに合った加入方法を選択する必要があります。

    それぞれ詳しくみていきましょう。

    オンライン

    オンライン型に加入する方法は、Webや電話を通じた直接契約となります。

    申込時だけでなく、保険期間中に新車購入など契約内容の変更があれば、自分自身で必要事項を入力する必要があります。

    ただし、契約者が手間をかける一方で、代理店手数料を負担する必要がないため、保険料は代理店よりも安くなります。

    ただし、補償内容の決定方法は基本的に自分で調査する必要があるため、補償内容に重複や漏れが生じる可能性があります。

    また、保険会社の担当者が事故現場へ急行することはありません。

    保険会社が提携している警備会社が急行するサービスが提供される場合もありますが、事故後の連絡は自分自身で保険会社と直接行います。

    なお、すべての申込者がオンラインで加入できるわけではありません。

    若年層や高齢層の方は加入が難しく、高級車については車両保険が適用されないこともあることを覚えておきましょう。

    代理店

    代理店で加入する方法は、代理店の担当者と対面で契約手続きを行うことです。

    自動車を購入する際には、車検証を代理店にFAXなどで送信するだけで、必要な書類は代理店の担当者が作成してくれます。

    そのため、保険料はオンラインよりも高くなります。

    ただし、補償内容の決定方法は代理店の担当者と相談できるため、保険に関する知識がなくても大丈夫です。

    事故が発生した場合には、代理店の担当者が駆けつけてくれたり、適切な対応をアドバイスしてくれたりするので、身近な担当者に安心感を持つことができるでしょう。

    事故後の対応については、代理店の担当者を通じて行います。

    あなたと相性の良い担当者と出会えれば、信頼関係を築くことができ、アドバイザーのような存在となるはずです。

    まとめ

    自動車を利用する以上、いつ起こるかわからないリスクに備える必要があります。

    高額な賠償金に備えるためには、自賠責保険だけでなく自動車保険にも加入することが欠かせません。

    まずは、保険の基礎知識を身につけ、補償内容の違いを把握することが大切です。

    個人の主観も含まれる口コミや評判はあくまで参考程度にとどめておき、あなたの条件に合った自動車保険を選ぶようにしましょう。

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    筆者MOTA編集部

    MOTA編集部。編集部員は、自動車雑誌の編集者やフリーランスで活動していた編集者/ライター、撮影も同時にこなす編集ディレクターなど、自動車全般に対して詳しいメンバーが集まっています。

    樺田 卓也 (MOTA編集長)
    監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

    自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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