トヨタ セーフティーセンス搭載車、グローバル累計出荷台数1000万台を達成｜安全・安心なモビリティ社会へ前進

全世界68の国と地域で導入が進む

トヨタは、同社の普及型予防安全パッケージである、「Toyota Safety Sense」搭載車のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降、約3年半となる10月末で1,000万台に達したことを発表した。2018年内に日本国内では累計300万台、北米では累計500万台に達する見込みであるとしている。

トヨタは「より多くの方々に安全なクルマをお届けし、事故を減らしたい」という想いのもと、普及車種のカローラから本システムの導入を開始。現在日米欧で販売される車種のうち、約9割の車両が装着し、中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入されている。

重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの機能

Toyota Safety Senseは、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れている。

・追突事故、歩行者事故の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ（PCS）

・正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート（LDA）

・夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム（AHB）

現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減という効果を示し、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS ： パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ている。日々進化する予防安全装備が、事故防止及び被害軽減に一定以上の効果を上げていると言えるだろう。

安全・安心なモビリティ社会の実現へ

トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、Toyota Safety Senseを「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させている。2018年1月から導入した最新版（第2世代）では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応できるシステムとなっているのが特長。

今後は交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を推進し、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、2020年までに総計約100の国と地域に導入を目指す。

トヨタは安全・安心なモビリティ社会を目指し、Toyota Safety Senseを「安全なクルマづくり」の柱と位置付けながら、同社が並行して行っている「サポトヨ」のような「人」への啓発活動、また、ITS・コネクティッド技術の活用など「交通環境」への活動を含め、幅広い観点から安全に取り組んでいくとしている。

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