2021年 MOTAが考えるクルマの近未来

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新年のご挨拶

新年あけましておめでとうございます。また年末年始も休まず、新型コロナウィルスの感染拡大防止にご尽力される医療従事者の方々に、深く感謝申し上げます。

昨年中は、おかげさまで多くの皆様にMOTAへ訪問していただきました。ここで改めてお礼申し上げます。

MOTAは、2021年もクルマにまつわる最新の情報を厳選し、皆様のお役に立てるコンテンツとしてお届けいたします。なお、まだまだこの先、新しいスタンダードが生まれてくると予想される2021年ですが、皆様に信頼される記事づくりにすべく、さらなる努力をしていくことを約束します。

皆様にとって本年が明るい1年となりますよう、編集部一同 心よりお祈り申し上げます。

MOTA編集部 編集長 徳田 透

目次[開く][閉じる]
  1. 大変革期に突入する2021年、MOTAが注目するクルマ業界
  2. 2021年 MOTAの編集方針について
  3. 2021年 新春コンテンツのラインナップをひと足お先にご紹介!

大変革期に突入する2021年、MOTAが注目するクルマ業界

【2021年の大変革その1】既成概念はもうない!クルマ業界はニューノーマルにどう適合していくのか

2020年、クルマ業界ではコロナ禍の影響を大きく受けた。新型コロナウィルス感染拡大防止のため、生産工場などは操業を一時停止。世界各国で行われる予定だった国際モーターショーも相次いで中止となった。モータースポーツのイベントはシーズンの開幕すら延期される緊急事態となっている。

その影響は今年も続く。2021年1月15日(金)から17日(日)まで開催予定だったカスタムカーイベント『東京オートサロン2021』は、昨年末に幕張メッセ(千葉県)でのリアルイベントの中止が発表され、その代替策としてバーチャルでのイベントが行われることになった。クルマ業界としても新しいチャレンジで2021年が始まる。

折しも2021年秋には、東京モーターショー2021の開催が控えている。中長期で計画される新車発売のスケジュールもここに照準を合わせている例は多いため、その発表のタイミングは広範囲な影響が懸念されるところだ。

前回の東京モーターショー2019では、今までの”クルマの祭典”というイメージから脱却を図るべく、家族みんなが楽しめるようなテーマパークとしての試みが行われ、総来場者数は130万人と、2017年開催の前々回に比べ実に7割増しの来場者数を記録した。このような時代は戻ってくるのだろうか。

東京オートサロン2021がバーチャルイベントで開催されるように、もはや既成概念は取り去って考えるべきだ。

もし東京モーターショー2021が世界に向けた大規模なバーチャルイベントとなり、ましてや前回の“家族で楽しめるテーマパーク”というコンセプトも継承するとしたら、クルマイベントの枠を超えたニュースタイルが確立されるかもしれない。デジタル大国ニッポンを世界にアピールするまたとない機会にもなりそうだ。

すでにVRやARを用いた体験型イベントの企画は、アニメや音楽業界では常識となりつつある。例えば、メーカーの枠を超えて複数のクルマの比較試乗を疑似体験したりと、これまでショー会場内では実現が難しかったことも、バーチャルなら自由に楽しめる。ほかにも、ワークスチームのレーシングスーツを身に着けたアバターを用いてファン同士が交流を図ったり、プレス向け記者会見に一般ユーザーが参加して直接質問を投げかけたりと、活用法は多そうだ。

と、ここまではMOTAの希望的観測でしかないが、もしこのように全面的なバーチャルイベントとなれば、歴史的な転換点にもなりうる次回の東京モーターショー2021。もちろんその動向については、今後MOTAでも逐一レポートしていく予定。楽しみにしていて欲しい。

【2021年の大変革その2】クルマ選びのポイントが大きく転換する

密を避けるパーソナルな移動手段として、2020年はクルマの利用価値が改めて注目された1年だった。

自動車メーカー各社も、定額課金のサブスクリプションサービス(サブスク)を本格始動。スマホを期間ごとに最新機種へ乗り換えるように、クルマも自由に乗り換えられる時代がいよいよやってきた。

生活者の視点も変化しており、特に若い世代を中心に、クルマを“所有”せず“利用”することが当たり前になってきたようだ。さらにオートリースや残価設定ローンの利用率も年々増すなど、購入のスタイルも変わりつつある。

最新のクルマは、環境に優しく燃費が良いことはもう当たり前。近未来の自動運転技術につながる先進運転支援システムも必要不可欠な機能となった。サブスクで利用となれば、多少の車両本体価格の違いなどあまり大きな意味をなさない。

こうなると、ジャンル・カテゴリー、国産車や輸入車といった枠組みにとらわれたクルマ選びの時代はもう過去のもの。長期所有を考えた無難な選択にとらわれ過ぎることもない。自分たちの今の生活と好みに合いそうなクルマを、コンパクトカー、軽自動車、SUVと、もっと自由に比べて気軽に選べば良い。

実際、2020年の新車販売ランキング上位には、軽スーパーハイトワゴンからSUV、コンパクトカー、ミニバンなど、カテゴリーも価格帯もまちまちなモデルが並ぶ。しかもそれぞれが「そのクルマだから乗ってみたい」と思わせる強い個性の持ち主が多いことに改めて気付かされる。生活者の視点は、すでにもう変わりつつあるようだ。

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2021年 MOTAの編集方針について

基本方針:Webの即時性を最大限生かした記事作り

MOTAではWebの利点を最大限生かし、2021年も即時性をもって新型車発売速報やスクープ情報をお届けしていく。

近年、新型車の登場が段階を経て行われるようになって久しい。まずデザインやコンセプトを先行公開。スペックや詳細な仕様、先進機能や価格等が徐々に明らかにされていき、ようやく正式な発売を迎えるという流れが3ヶ月から半年に渡り行われることが当たり前になってきた。

このように、情報を小出しにしながら行われる近年の新型車プロモーションの戦略について、ユーザーが発信するSNSなどのリアルな声や、先行予約の受注状況などを調査。「気付いたら予約殺到で納車まで半年待ち!」となる前に、発売を前にした新型車の評判もいち早く紹介していく。

あなたのクルマ選びを全方位からアシスト

MOTAは、クルマの乗り換えを検討する皆様を応援するメディアでありたいと常に考えている。ドライバーだけでなく、「使い勝手」「乗り心地」などの同乗者の視点でも、クルマを紹介していく。

例えば、助手席からエアコンやオーディオなどの操作しやすさ、後席の便利機能、荷室の広さや使い勝手、後席の居住性やシートアレンジなど、生活者の視点でクルマのデザイン、新機能などがもたらす利点などをレポート。また、これらのデザインや先進技術を採用した開発者の意図やこだわりも紹介することで、いずれそのクルマのオーナーになる喜びや誇りを事前に感じてもらえるような記事づくりも検討している。

このように、今後のMOTAは、ユーザーの今の生活と好みに合うクルマをもっと自由に比べられるよう、既成概念にとらわれないクルマの比較や、新しい買い方のスタイルを提案する。乞うご期待!

2021年 新春コンテンツのラインナップをひと足お先にご紹介!

MOTAは2021年もフルスロットル! 新春からスペシャルコンテンツをお届けしていく。

■1月2日

・世界初! 2021年春“自動運転”市販車がいよいよ始動! 近未来の自動運転が目指す究極の姿とは/渡辺 陽一郎

2021年春、ホンダが高度な自動運転機能を市販モデルに搭載する。自動運転はこの先どのように進化していくのか。カーライフジャーナリスト渡辺陽一郎氏のレポートで、自動運転の目指すべき未来について解説する特集「近未来の自動運転が目指す究極の姿」をお届けする。

■1月3日

・2021年デビューの新型車を大予想! 今年注目したいニューモデルを一挙に全部見せ!/MOTA編集部

今年注目しておきたい国産ニューモデルをMOTA編集部が厳選し一挙にご紹介!「2021年デビューの新型車を大予想! 今年注目したいニューモデルを一挙に全部見せ!」。2021年も新車ニュースがアツい!

・2021年は“自動運転”元年! 実用化を支える最新センサー技術から見えてきたクルマの近未来とは/会田 肇

そして、自動車の先端技術に精通するジャーナリストの会田 肇氏が、2021年の最新センサー事情から見えてきたクルマの近未来について詳しくレポートする「最新センサー技術から見えてきたクルマの近未来」の2本立てだ!

このほかMOTAでは1月の月間日替わり企画として、バーチャルイベントとなった東京オートサロン2021へ出品予定の車両をご紹介するとともに、過去の東京オートサロン会場で特に印象的だった車両も改めて振り返るなど、東京オートサロン特集をお届けしていく。こちらもお楽しみに。

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トクダ トオル(MOTA)
筆者トクダ トオル(MOTA)

昭和44年生まれ。週末は愛車に乗って(時に鉄道に乗って)家族とともにドライブやキャンプを楽しむ1児のパパ。自動車メディアに携わるようになってから15年余りが経過。乗り換えに悩むユーザーの目線に立った平易なコンテンツ作りを常に意識し続けている。記事一覧を見る

MOTA編集部
監修者MOTA編集部

MOTA編集部は自動車に関する豊富な知識を持つ専門家チーム。ユーザーにとって価値のあるコンテンツ・サービスを提供することをモットーに、新型車の情報や、自動車の購入・売買のノウハウなど、自動車に関する情報を誰にでも分かりやすく解説できるように監修しています。

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