2021年、日本のクルマの電動化が一気に加速!? そのヒントは東京モーターショー2021に

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世界的に猛威を振るうコロナ禍の中で、過去に例を見ない1年となった怒涛の2020年も、間もなく終わりを告げる。果たして2021年はいったいどんな年となるのだろうか。MOTAは“電動化”の勢いが一気に加速する1年だと予想する。

電動化モデルといってもこんなにたくさん! 写真で見てみる[画像42枚]

日本の自動車はEVだけになるという“早合点”

脱炭素社会に向けた自動車産業界の取り組み

日本自動車工業会(自工会)会長でトヨタ自動車社長の豊田章男氏は、2020年12月17日のメディア会見の場で、菅内閣が打ち出した2050年のカーボンニュートラルに関する声明と、それを報じるメディアに対し、意見を述べたことが話題を呼んでいる。

政府の声明では、2050年にCO2などの温室効果ガス排出を実質ゼロにする脱炭素社会実現に向け、自動車関連については2030年代には新車の生産を電動車のみにするとした。これを電動車=電気自動車と早合点しセンセーショナルに報じた大手新聞メディアに対し、苦言を呈したのだ。

電動車といっても様々な種類がある

ここで示された電動車とは、電気自動車(EV)のみならず、燃料電池自動車(FCV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、ハイブリッド車(HEV)などのことを指す。まずは電動力の補助がない純エンジン車(ガソリンエンジン・ディーゼルエンジン)をなくそうとするものだ。

もちろんその後は段階的にEV化・FCV化を推進し、2050年には走行時の排出ガスをゼロにする方針だが、あと10数年で一足飛びに全てをEV化することはちょっと現実的でない。

小型車でも1トン以上の鉄の塊であるクルマは、発進する際に大きなエネルギーを要する。例えばそこを電気の力で補助する簡易的なハイブリッドシステムを搭載するだけでも、排ガスの量は大幅に削減出来るし、燃費も良くなる。まずはそこからだろう。環境問題は、ゼロか1かの議論ではないということを改めて知っておきたい。

とはいえ、今回のニュースをきっかけに、2021年は“電動化”の取り組みに対し世間の理解が一気に加速する1年となるのは間違いないだろう。

2021年は東京モーターショー開催年! そもそも開催されるのか!?

自工会といえば、2年に1度行われる東京モーターショーも主催している。毎回各社の主力ニューモデルが登場し、最先端の次世代新技術などが発表されるおなじみの国際イベント。2021年で第47回目となる歴史あるショーである。次回の大きな柱となるキーワードのひとつは、確実に「電動化技術」となるだろう。

ただしその東京モーターショー、次回は2021年秋に開催される予定となっているものの、現段階ではあくまでも「予定」でしかない。確実に開催されるかどうかは2020年12月時点では一切不明だ。

世界的なコロナ禍の影響で、欧米などの国際モーターショー開催が次々と取りやめになり、早や1年近く経つ。果たして2021年の東京モーターショーは開催されるのだろうか。

東京モーターショー2021開催の事前説明会が行われていない!?

とある自動車メーカーの担当者から、ちょっと気になる話を耳にした。例年なら開催の前年夏頃に行われる事前の東京モーターショー開催説明会が、2020年はなかったのだという。

通例ならその後秋ごろに詳細が決まり、年末年始には主催の自工会側から、会場を押さえるための費用の一部も前納するタイミングだった。

12月で年度が切り替わるメーカー(特に輸入車インポーター)の場合、2021年に入って新たに予算を確保するのは難しく、仮に東京モーターショー2021の開催が年明けに正式決定したとしても、多くの場合参加は難しいのでは、とは前出の関係者は予想する。

“東京モーターショー”は世界をリードするバーチャルショーとして生まれ変わる!?

同じ大規模なショーイベントである東京オートサロン2021(2021年1月開催)の中止が正式に発表されたが、いっぽうでWeb上のバーチャルショーは行われる。

コロナ禍の影響がまだしばらく続くようであれば、東京モーターショー2021もWeb参加など新たな形態でのショーとなる可能性が非常に高い。実際、自工会会長の豊田氏も、そうした検討が進んでいることを示唆する発言を会見でも行っている。ニュースタイルのショーを積極的に展開することで、世界の自動車業界をリード出来れば面白い。

ここ10年くらいの東京モーターショーで話題になることといえば、欧米メーカーが不参加の国際ショー、という不名誉なニュースだった。バーチャルのショーならば、世界中のメーカーを積極的に招へいすることも可能となる。

例えば、今まで日本のモーターショーに参加していなかった中国メーカーの様子に関心を持つ人は多いだろう。そんな成長著しい他国の最新電動化モデルを身近に見ることも、日本の自動車産業にとって新たな刺激になりそうだ。自工会の積極的な取り組みには大いに期待したい。

しかしそうなると、我々Web自動車メディアだって、バーチャルとリアルをつなぐ橋渡し役として、ショーの様子を報じるスタイルが大きく変化することになるのかもしれない。2021年は、これまでにない刺激的な1年となりそうだ。

[筆者:トクダ トオル(MOTA編集部)]

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トクダ トオル(MOTA)
筆者トクダ トオル(MOTA)

昭和44年生まれ。週末は愛車に乗って(時に鉄道に乗って)家族とともにドライブやキャンプを楽しむ1児のパパ。自動車メディアに携わるようになってから15年余りが経過。乗り換えに悩むユーザーの目線に立った平易なコンテンツ作りを常に意識し続けている。記事一覧を見る

樺田 卓也 (MOTA編集長)
監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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