電気自動車販売台数世界No.1（※1）のBYD、日本発売モデル第1弾EV　e-SUV「ATTO 3」の日本販売価格を発表、2023年1月31日（火）より440万円（消費税込み）で発売

～2023年1月下旬より、15都道府県 計22の販売拠点を順次オープン～

　BYDの日本法人であるBYD Auto Japan株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：東福寺 厚樹、以下 BYD Auto Japan）は、ミドルサイズe-SUV「ATTO 3（読み：アットスリー）」の全国メーカー希望小売価格を440万円（消費税込み）とし、2023年1月31日（火）より発売いたします。
　この度の乗用車発売に伴い、BYD Auto Japanは、日本のお客様のニーズに応えるサービス体制を構築するべく、日本全国に正規ディーラーを設けて乗用車の販売やアフターサービスを提供いたします。まずは、2023年1月下旬より、15都道府県に計22の店舗開業準備室を順次オープンし、「ATTO 3」の販売を開始する予定です。

　BYD Auto Japanは、2023年1月にe-SUV「ATTO 3」、2023年中頃にe-Compact「DOLPHIN」、2023年下半期にe-Sedan「SEAL」の計3モデルを日本で販売する予定です。日本発売モデル第1弾となる「ATTO 3」は、2022年2月に中国で販売を開始して以降、オーストラリアやタイなどのアジア太平洋地域でも発売され、10月末までのグローバルでの累計販売台数は14万3,000台に上ります。さらに、欧州ではドイツやフランスなどを含む9ヵ国での販売も決定しており、Euro NCAP（※2）の安全性評価で最高評価の5つ星を獲得するなど、高い安全性が裏付けられたBYDの世界戦略EVです。
　「ATTO 3」は、BYDが独自開発した「ブレードバッテリー」（※3）を搭載したEV専用のプラットフォーム「e-Platform 3.0」を採用し、58.56kWhのバッテリーと150kW／310Nmのモーターを搭載、485km（WLTC値自社調べ）の航続距離とフラットな床面による広い車内空間を実現しています。加えて、予測緊急ブレーキシステムやBYDアラウンドビューシステム、ブラインドスポットインフォメーションなどの先進安全・運転支援機能も充実しています。その他にも、V2L（Vehicle to Load）とV2H（Vehicle to Home）にも対応しており、停電時の電源供給やキャンプをはじめとする野外での活用など、お客様のe-Lifeをサポートいたします。
　全国メーカー希望小売価格は440万円（消費税込み）で、2023年1月31日（火）より、日本各地のBYD正規ディーラー店舗開業準備室で販売を開始いたします。

■スポーティーで躍動感あふれるインテリア＆エクステリアデザイン

　流線的なデザインで躍動感あふれる「ATTO 3」のエクステリアは、スポーティーで精悍なフロントフェイスが特徴です。また、ダイナミックでシャープなウエストラインは、BYDグループの一員であるTATEBAYASHI MOULDING株式会社が持つ熟練の金型技術によって実現しています。
　一方、インテリアは“フィットネスジム×音楽”をモチーフにデザインされており、トレッドミルに着想を得たセンターアームレスト、ハンドグリップを想起させるドアハンドルのほか、弦を弾くと音を奏でるドアトリムなど、ドライブが一層楽しくなるデザインが随所に散りばめられています。

■最先端のEVテクノロジーを搭載

　BYDのEV専用プラットフォーム「e-Platform 3.0」は、「ブレードバッテリー」と8つのモジュールを集約した「8in1 パワーシステムアッセンブリー」によって、安全性、デザイン性、効率性、インテリジェンスの4つを向上させました。
「ブレードバッテリー」を採用したことにより、車両の高い安全性を実現したほか、複数のモジュールを集約したことにより、低重心かつフラットな床面で、広い車内空間とスタイリッシュなデザインを可能にしています。
　また、熱帯地域でも寒冷地域でもバッテリー温度を一定に保つバッテリーマネジメントシステムなどを含む「8in1パワーシステムアッセンブリー」とヒートポンプシステムにより、エネルギーの効率的な出力を可能にしています。インテリジェンスの面では、車両の駆動や制動、ステアリング情報を緊密に統合することによって、ドライビングにおける高度な制御や支援に繋げています。

■安心かつ便利な運転を支える先進技術
「ATTO 3」は、ADAS（先進運転支援システム）においても、同一車線内走行支援のナビゲーションパイロットや死角をサポートするブラインドスポットインフォメーション、自動緊急ブレーキシステムなど、充実した機能を標準で装備しています。
　また、Apple CarPlay（※4）とAndroid Auto（※5）にも対応しているほか、車両に搭載した通信モジュールでコネクテッド機能を装備しているため、BYDスマホアプリとの連携やOTAリモートアップデートに対応する予定です。
　さらに、車両から電気を取り出すV2LとV2Hに対応しているため、アウトドアシーンをはじめとするさまざまなシーンで活躍します。給電器を繋げばご家庭に電力を供給することができるため、災害時にも活用することも可能です。
仕様装備の詳細は、 【参考資料１.：ATTO 3　仕様装備一覧】をご参照ください。

【今後の展開】
　BYD Auto Japanは、日本のお客様のニーズに応えるサービス体制を構築するべく、2025年末までに日本各地に100店舗以上の販売ネットワークを構築し、乗用車の販売やアフターサービスを提供してまいります。まずは、2023年1月下旬以降、15都道府県 計22の開業準備室を順次オープンする計画で、商談や試乗のご案内を開始いたします。販売ネットワークの準備状況は、【参考資料２.：BYD販売ネットワーク】をご参照ください。
　また、頭金・ボーナス払いなし、登録諸費用や自動車税など込みで毎月定額4万400円（税抜）（※6）で「ATTO 3」をご購入いただける4年サブスク型リースプラン「BYD eフラット」のほか、4年残価据置型ローン「BYD eローン」など、多彩なファイナンスプランをご用意いたします。

「BYD eフラット」とは
頭金・ボーナス払いなし、以下の全て込みで毎月定額4万400円（税抜）（※6）で「ATTO 3」をご購入いただける4年サブスク型リースプランです。
登録諸費用／リース期間中の自動車税／自賠責保険／預かり法定費用／リサイクル関連費用

　加えて、オリジナル補償を付帯したBYDオーナー向け専用自動車保険「BYD e自動車保険」として、正規ディーラーを通じて販売する代理店型保険に加えて、インターネットを通じて、お客様が直接保険会社と契約・更新などの手続きを行えるダイレクト型保険も合わせてご用意いたします。
　BYD Auto Japanは、ブランドパーパスに掲げる「eモビリティを、みんなのものに。」のもと、すべてのお客様にとってeモビリティを身近なものにすることで、より良い暮らしとより良い未来の実現に貢献してまいります。

■「MINT」× BYD 新宿マルイ展示＆試乗会　開催中！
　BYD Auto Japanは2023年1月31日（火）まで、東京都新宿区にあるクルマのサブスクサービス「MINT」の店舗にて「ATTO 3」を展示しています。また、期間中の毎週土・日・祝日には、「ATTO 3」にご試乗いただけます。この機会にぜひ、お立ち寄りください。

開催日程：2022年12月1日（木）～2023年1月31日（火）11:30～17:30
※試乗は、開催期間中の毎週土・日・祝日のみ可能です。
開催会場：MINT 新宿マルイ（東京都新宿区新宿3-30-13 新宿マルイ本館1F）
試乗方法：以下のURLにアクセスいただき、必要情報をご入力のうえご予約ください。
URL： https://byd.co.jp/e-life/event/#shinjuku

【BYD Auto Japan株式会社について】
　BYDの日本法人 ビーワイディージャパン株式会社の100%出資子会社として設立したBYD Auto Japanは、日本におけるBYDの乗用車販売サービス専業会社です。

【BYDグループとは】
　BYDは、1995年に中国・深圳で創業し、ITエレクトロニクス、自動車、新エネルギー、都市モビリティの4つの領域で事業をグローバルに展開しています。バッテリーメーカーとして創業した背景から、バッテリーはもとより、モーターやコントローラーなど電気自動車のコアとなる技術を自社開発・製造しています。特に、自動車事業においては、世界70超の国と地域、400超の都市に電気自動車を展開し、中国国内では9年連続でNEV販売台数第1位（※7）となりました。さらに、2022年1～10月には約140万台の電気自動車を販売し、電気自動車販売台数世界No.1（※1）となりました。
（※7）出典「Global EV Outlook 2020」

（※1）電気自動車＝EV/PHEV/FCVの総称 出典：マークラインズ(株)
（※2）Euro NCAPは、ヨーロッパで実施されている自動車安全性評価テスト。
（※3）「ブレードバッテリー」は、BYDが2021年に発表した最新型のリン酸鉄リチウムイオン電池で、高い安全性、優れた航続性能、強度、長寿命を特徴にしています。
（※4）Apple CarPlayは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
（※5）Android Autoは、米国およびその他の国で登録されたGoogle Inc.の商標です。
（※6）『令和4年度クリーンエネルギー自動車導入促進補助金』と同額の補助金が適用された場合。

※本リリースの掲載内容は画像を含め、2022年12月5日（月）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。
製品に関するお問い合わせ：
BYD Auto Japan株式会社　お問い合わせフォーム ： https://byd.co.jp/contact/
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