物価・ガソリン価格の高騰で、環境問題意識の高いドライバーの6割以上が電気自動車（BEV）への関心の高まりを実感

【電気自動車（BEV）への関心度調査（後編）】約半数から「燃料代を抑えられる」や「補助金・減税を受けられる」との声

クルマのサブスクリプションサービスを展開する、株式会社KINTO（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：小寺 信也）は、現在クルマを保有しており、かつ環境問題に関心があると回答した方550名を対象に、昨年に引き続き「電気自動車（BEV）への関心度調査2022」を実施いたしました。全2回のレポートのうち、今回は後編をお届けします。
※BEV：Battery Electric Vehicle（電気自動車）


■サマリー

■電気自動車（BEV）への関心度調査2022（後編）概要
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年11月14日～同年11月14日
有効回答：現在クルマを保有しており、かつ環境問題に関心があると回答した方550名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

前編の調査結果はこちらからご覧いただけます。
https://about.kinto-jp.com/n/n4d0c564d750c



Q1. 昨今の物価・ガソリン価格の高騰で、6割以上が電気自動車への関心が高まったと回答

昨今の物価・ガソリン価格の高騰で、電気自動車への関心に変化があったかを質問したところ、「非常に高くなった」が17.5%、「やや高くなった」が44.4%という回答となりました。今後の物価やガソリン価格の推移次第で、電気自動車への関心がさらに集まる可能性も考えられます。

Q2. 電気自動車への関心が高まる理由として、約半数から「燃料代を抑えられる」や「補助金・減税を受けられる」との声

Q1で「非常に関心が高くなった」「やや関心が高くなった」と回答した方に、電気自動車への関心が高まった理由を質問したところ、「燃料代を抑えられるから」が59.4%、「補助金・減税を受けられるから」が46.2%、「メンテナンス費を抑えられるから」が42.9%という回答となりました。電気自動車に乗り換えることで、経済的メリットを享受できると考えている様子がうかがえます。

▼他にも「地球温暖化の対策に貢献したい」や「電気の魅力が紹介されることが多いから」などの理由も

＜自由回答・一部抜粋（n＝181）＞
・59歳：地球温暖化の対策に貢献したい。
・51歳：電気の魅力が紹介されることが多いから、興味が湧いた。
・62歳：好きなメーカーが価格的に手の届きそうな範囲で新型を出したから。
・52歳：意外と充電にかかる費用が少ない。
・57歳：自宅で充電できるのでわざわざガソリンスタンドに行ったり燃料切れの心配がなくなる。
・61歳：電気自動車の航続距離が伸びたり、充電施設が増設されている。
・38歳：周りで乗っている友人が増えたので。


Q3. 電気自動車に興味はあるものの不安なこと、「車両価格が高い」が63.2%で最多

Q1で「非常に関心が高くなった」「やや関心が高くなった」と回答した方に、電気自動車の検討にあたり不安なことを尋ねたところ、「車両価格が高い」が63.2%、「充電インフラが未整備で不安」が55.6%、「自宅に充電設備がない」が50.3%という回答となりました。

■まとめ
今回は、現在クルマを保有しており、かつ環境問題に関心があると回答した方550名を対象に、電気自動車（BEV）への関心度調査2022（後編）を実施しました。

昨今の物価・ガソリン価格の高騰の影響を受けた結果、約6割から電気自動車への関心が高まったとの声が挙がりました。関心が高まる主な理由として、「燃料代を抑えられるから」や「補助金・減税を受けられるから」との意見が多い一方で、電気自動車購入の際には「車両価格が高い」「充電インフラが未整備で不安」「自宅に充電設備がない」などの点に不安を抱えていることわかりました。

これらは前編で実施した、クルマを買い換える際に「電気自動車を選ばない理由」と共通する結果となっていることから、多くの人にとって、電気自動車を購入する上では「車両価格」や「充電インフラ」がまだまだハードルとなっていることが伺えます。

環境問題に関心のあるドライバーからは、ガソリン代高騰が「電気自動車」に注目するきっかけとなっている実態が明らかとなりました。しかしながら、注目を集める一方で電気自動車は高いというイメージがあるため、実際には購入に至らず、様子見をしているケースが多いと言えそうです。また、充電インフラが十分に整っていない現状にも不安があるため、購入時期はまだ先だと考えられていることも伺えました。

環境問題は年々注目度が高まっており、今後さらに電気自動車の車種が増えたり、充電インフラの普及が進むことで、日本でも「電気自動車」が普及していくのではないでしょうか。KINTOは今後も電気自動車（BEV）に関する調査を実施してまいります。

※調査結果の全文はこちらからご覧いただけます。
https://about.kinto-jp.com/n/n118e16b0c49f

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■会社概要
会社名：株式会社KINTO（KINTO Corporation）
設立：2019年1月
代表取締役社長：小寺信也
URL： https://corp.kinto-jp.com/

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