東洋ゴム工業 マレーシア新工場視察レポート(1/3)

  • 筆者:
  • カメラマン:吉澤憲治
東洋ゴム工業 マレーシア新工場視察レポート
TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd)の外観 TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式の様子 TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式の様子 TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式にて TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式にて TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式にて TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式の様子 TTM(Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd) マレーシアタイヤ新工場 竣工式の様子 東洋ゴム工業(株)代表取締役会長 中倉健二氏 画像ギャラリーはこちら

東南アジアへの販拡に向け、東洋ゴムが出した答えとは

2010年に東洋ゴム工業(株)の完全子会社となったマレーシアのタイヤメーカー「シルバーストン」東洋ゴムの北米向けブランド「NITTO」

日本から南西へおよそ5,300km。

そこは南シナ海とマラッカ海峡に挟まれた半島国家マレーシア。国土の80%以上が密林に覆われ、天然ゴムに鉱物資源、海洋域では天然ガスや油田と、東南アジア諸国の中では比較的資源が豊富な国として名高い。そんな国の、とある自動車タイヤメーカー「シルバーストン」社が、東洋ゴムの傘下に入ったのは2010年のこと。

なぜ東洋ゴムは、東南アジアのタイヤメーカーに目をつけたのか。そこには東南アジア地域への市場拡販という命題があったからだ。東洋ゴムは、中期経営計画「中計’11」において、北米、日本、アジアの3エリアを基点としたグローバル供給体制の構築を進めている。

現に北米においては「NITTO」ブランドの攻勢が功を奏し、それは、TOYOブランド自体の認知拡大や供給拡販に影響を及ぼした。結果として欧州地区でも、そのクオリティに対する評価が次第に高まり、PROXESやNANOENERGYといった同社主力商品に関しても、今ではグローバル展開を行うなど、着実に市場エリアを拡大し続けている。

一方のアジア圏においては、日本を除いて中国の1拠点のみというのがこれまでの市場範囲。中でも近年経済成長が著しい東南アジア諸国への進出は、他のライバルブランドに先を許す形となっており、モータリゼーションの伸長とともに、今後さらなる需要拡大が見込まれるここ東南アジア地域を、事業基盤を押し上げる重要な戦略市場として位置づけてきた。

そこで、東南アジア諸国の中ではシンガポールに次ぐGDPの高さを持つマレーシアを筆頭に、隣国のタイ、そしてインドネシア等、残る未開エリアへの販売網拡大へ向けて、どのような策を講じれば良いか議論が行われた。

結果、東洋ゴムが出した答えは、マレーシアの優良企業シルバーストン社の“買収”。実は傘下に入れたその理由の一つに、意外にも製品クオリティの高さが挙げられる。

シルバーストン買収の意図

PERODUA ALZA(プロドゥア アルザ)PROTON PREVE(プロトン プレヴェ)

日本ではあまり聞き慣れないシルバーストン。だが、東南アジア諸国をはじめ、欧州、オセアニア、中東、アフリカの各地域へも供給を行うなど、それなりに製品への評価が高いタイヤメーカーだ。

マレーシア国内におけるシルバーストンの販売シェアは実に30%。年間販売量は約300万本、売上額は約130億円(2012年時点)という数値は、以前から日本製品に見習えと「低価格で高品質」という姿勢を貫き、それが現地で高い支持を集めてきた結果だ。自国の自動車メーカーである、プロトンやプロデュアへの納入はもちろん、他の輸入車への履き替え用タイヤとしてもニーズがあるなど、マレーシアをはじめ周辺諸国のタイヤカテゴリーにおいてはまさにトップブランドとして君臨する。

つまり東洋ゴムは、シルバーストンの東南アジア諸国における、その「地位」が欲しかった。

東洋ゴムがマレーシアに新工場を建設した理由も、シルバーストンの“地の利”を活かした“TOYOブランド網の拡大”が最大の狙いとしてある。その証拠に新工場は、ペラ州ピンタン市に構えるシルバーストン本社工場から直線距離にしてわずか4kmという近さに20億円を投じて建設。総面積は600,000㎡(東京ドーム約13個分)。シルバーストン本社と同じ市に構えた理由も、相互連携という狙いが根底にあるからだ。

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