トヨタの子会社TRI、バッテリーや燃料電池用の新材料開発に向け総額3500万ドルを投資

トヨタの子会社で、米国において人工知能等の研究開発を行うToyota Research Institute, Inc.（TRI）は、人工知能を通じて材料開発・探索を加速させるべく、今後4年で総額約3500万ドルを投じ、外部の研究機関、大学、企業と協力する。今回の協力では、次世代のゼロ・エミッション車やエコカーに用いうる、新たな電池材料や燃料電池用触媒の開発に向けた材料研究を模索する。

具体的には、材料に関する先進的な計算モデル、実験データ取得の新手法、機械学習や人工知能を活用し、材料開発・探索にかかる時間を劇的に短縮することを目指す。各研究プロジェクトにおいては、新材料の開発・探索そのものに加え、その加速に向けた手法や手順の開発にも取り組んでいくことを想定している。

協力の対象となる研究領域には、1）バッテリーや燃料電池用の新材料、モデルの開発、2）新材料の設計・開発に向けた機械学習、人工知能、情報科学理論の画期的な活用、3）シミュレーション、機械学習、人工知能、ロボティクス技術を活用した自動材料探索システム、などが含まれる。

最初の協力先として、スタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学、ミシガン大学、ニューヨーク州立大学バッファロー校、コネチカット大学のほか、英国の材料研究開発企業イリカ（Ilika）社を選定。さらに複数の研究機関等とも協力の検討を進めている。

TRIのChief Science OfficerであるEric Krotkov（エリック・クロトコフ）氏は「トヨタは人工知能を、様々な産業で活用できる重要な基盤技術と捉えている。今回、人工知能を通じて材料科学の限界を押し広げていく機会に恵まれたことを誇らしく思う。材料開発・探索を加速させることで、将来のクリーン・エネルギー社会に向けた下地を作るとともに、2050年までにグローバル新車平均走行時CO2排出量を90％削減するというトヨタのビジョン達成に近づくことができると考えている」と述べた。

TRIは、今回の材料科学分野における研究加速に加え、自動運転技術を通じたクルマの安全性向上、より幅広い層の方々への運転の機会の提供、モビリティ技術を活用した屋内用ロボットの開発という、4つの目標を掲げ研究開発を推進している。