THE NEXTALK ～次の世界へ～ 日産自動車 IT and ITS技術企画グループ エキスパートリーダー 二見徹インタビュー(4/5)

蓄電機能を持つクルマ、 それがEV

蓄電機能を、単に市販のリチウムイオンバッテリーを設置して使うのではなく、電気自動車で利用すると有事に効果的である。と、二見徹はクルマであることにもこだわる。

【二見徹】単に定置型の蓄電機能だけでなく、改めて、電気自動車がモビリティ(移動手段：筆者注)として「走行できる」ことも非常に大きな価値であることに気付かされます。

震災の折、携帯電話の基地局が流され、通話できない事態になりました。このため、各携帯電話会社は、臨時の移動基地局と、その基地局を稼働させるための移動電源車を被災地に配備しました。

また、電力の復旧が遅れた場所では、移動電源車が洗濯機を動かすといった生活に役立ったわけです。つまり、大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載した電気自動車であれば、自ら走行して需要地(電気が消費される土地：筆者注)へ赴くことができ、この「移動できる」ことが、有事には改めて重要かつ有益であることが明らかになったのです。

道路の問題があるにしても、電源が自ら必要な場所へ走って行けることは大きい。 燃料電池車も、同じくモーターを使って走行するクルマという点で、電気自動車と共に将来性のあるモビリティ(移動手段：筆者注)だと考えています。

再生可能エネルギーである太陽光発電と、天然ガスからの改質(分子構造を変えて水素を取り出す：筆者注)を組み合わせることで、水素ステーションを稼働することができます。こうして、比較的近距離は電気自動車だけれども、長距離だとか、大型車などは燃料電池車でといった組み合わせによるモビリティが考えられるのではないでしょうか？

ただし、有事となると、水素スタンドも、ガソリンスタンドと同じように機能しなくなる恐れがあります。 となれば、やはり電気自動車は、平時にも有事にも、移動電源として送電網の代わりに電気を配ることができる、生活を支える社会基盤として、非常に有益な存在となっていくのです。

4月11日に、東日本大震災を受け『復興構想会議』の設置が閣議決定された。しかしそのメンバーの中に、残念ながら交通関係者はいない。また、たとえ交通関係者が含まれていたとしても、二見徹がここで語ったような構想を語れる人材は希であろう。

なぜなら、クルマと社会基盤と、さらにはエネルギーの将来像をすべてあわせ、そこに個人の生活実態を組み込み、総合的に全体を俯瞰して、考察できる人材がきわめて不足しているからだ。

7月13日、管総理大臣は脱原発の方向を示した。そして管総理が5月のG8の席で発言した太陽光発電用ソーラーパネルの1000万世帯への設置を本気で考えるなら、欧米の既存の構想とは異なる「日本仕様のスマートグリッド構想」を打ち立て、そこに電気自動車の格安リチウムイオンバッテリー活用の道筋が検証されてしかるべきだろう。

だが、残念ながら、管総理に具体策はなく、また被災地へ送られた電気自動車がどのように人々の役に立ったかといったニュースは流れない。メディアが、政府等の公式発表を待つばかりで、自ら考え、取材を掛けるといった想像力を失っているためでもある。