電気自動車（EV）関連ビジネスの明暗クッキリ！話題の「MIT電池」は新時代を築けるか(1/2)
- 筆者： 国沢 光宏
破産の理由は「利用者が伸びなかった」
沖縄県で高速道路やコンビニなど22カ所に急速充電ネットワークを構築していた会社が破綻した。負債総額は5千万円で資本金の6千万円を下回っているため「もはやこれまで。続けていても借金を作るだけ」と判断したのだろう。
こうなることはハッキリ解っていた。急速充電ビジネス、全く儲からないですから。
破産の理由を簡単に言えば「利用者が伸びなかった」ということに尽きる。もちろん既存の急速充電器を設置する際は様々な補助を受けていただろうから、実質的な損害はなかったかもしれない。けれど「今後の見込み全く無し」と見切ったワケです。
政府の熱意が薄くなった途端、電気自動車インフラは終わるという証明だと考える。
充電インフラが減るとEVの将来は？
考えて頂きたい。電気自動車1台充電して500円。このウチ、電気代を除く利益は300円くらい。毎日10台充電しても一ヶ月に9万円の売り上げ。
一方、電気料金は基本料金だけで8万円。現状だと1日5台程度だという。ビジネスモデルとして成立しない。沖縄以外の地域も、様々な場所にある急速充電器が無くなっていくと思われる。
では電気自動車に将来は無いのか？
そんなことない。ここ数日、米マサチューセッツ工科大学（MIT）関連のベンチャー企業によって開発された新しい世代のリチウム電池「MIT電池」が話題になっている。
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1958年生まれ。ベストカーガイド編集部員を経て自動車評論家に。空気を全く読まず言いたいことを言い、書きたいことを書くので自動車メーカーから嫌われている。現在所有しているクルマは日産 リーフやトヨタ MIRAIなど多数。趣味はラリーに出場すること。人気のない（本人談）Ｗｅｂサイトを運営中。記事一覧を見る
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