Hyundai Motor Company 2025年サステナビリティレポートを発表


・サプライチェーンの改善や取締役会の独立性・多様性の強化など、包括的なサステナビリティの取り組みを紹介
・ステークホルダーとの透明性の高いコミュニケーションおよびサステナビリティ経営の統合への強いコミットメントを示す内容




Hyundai Motor Companyは、2025年サステナビリティレポートを発表し、持続可能な事業運営に向けた包括的な取り組み、成果、目標、そして将来計画を紹介しています。

2003年以降、持続可能な経営へのコミットメントを示す幅広い情報を開示し、投資家、顧客、地域社会など世界中のステークホルダーとの積極的なコミュニケーションを促進するため、毎年サステナビリティレポートを発行しています。

「Hyundaiは、提供する車両とそれらを生産するプロセスの両面において、持続可能なモビリティの実現に取り組んでいます。製造工程を含む車両ライフサイクル全体で環境負荷を低減するため、当社はこれまでに目覚ましい進展を遂げており、最終的な目標は2045年までのカーボンニュートラル達成です」と、Jose Muñoz(ホセ・ムニョス)CEOは述べています。
「当社の『Progress for Humanity(人類のための進歩)』というビジョンは、排出ゼロのモビリティを推進することが、健全なビジネスであるだけでなく、未来の世代のためにより清浄な空気と豊かな生活環境を実現するための共通の責任であるとの信念を反映しています。」

2025年版レポートは、ESG(環境・社会・ガバナンス)の3本柱を中心に構成されています。

環境
車両のサーキュラリティ(循環性)を高める革新的なプロジェクトを紹介しています。その一例が「Car-to-Carプロジェクト」で、廃車からリサイクルした素材を新車の生産に活用しています。
また、韓国最大規模の企業向け電力購入契約(PPA)や、海外拠点での再生可能エネルギー導入を含む、再生可能エネルギー拡大への大規模な投資についても明らかにしています。

社会
Responsible Business Alliance(RBA)やDrive Sustainabilityへの加盟をはじめとする、Hyundaiの主要なグローバルサステナビリティイニシアチブへの参加について紹介しています。
また、サプライチェーンにおけるリスクスクリーニングプログラムや、多様性推進のための新たな取り組みについても取り上げています。これには、経営層および従業員向けの目標の更新、グローバルリーダーシップとスタッフを対象とした包括的なトレーニングが含まれます。

ガバナンス
取締役会の独立性と多様性の強化、意思決定の透明性向上、そしてステークホルダーとのコミュニケーション促進に向けたHyundaiの取り組みを詳しく紹介しています。これには、上級独立取締役の任命、独立取締役協議会の設立、そして2名の女性取締役の新規選任が含まれます。また、アクセス性と利便性の向上を図るため、同レポートには「サステナビリティ・ファクトブック」が別途収録されています。ここには、過去3年間の主要な定量的サステナビリティデータの推移や、グローバルな情報開示基準に準拠した指標がまとめられています。これには、グローバル・レポーティング・イニシアティブ(GRI)や欧州サステナビリティ報告基準(ESRS)が含まれます。

2025年サステナビリティレポートは、公式ウェブサイトの「サステナブル経営」セクションにて公開されています。
hmc-2025-sustainability-report-en.pdf

Hyundai(ヒョンデ)について
1967年に設立されたHyundai Motor Companyは、世界200ヶ国以上で事業を展開し、12万人以上の従業員を雇用しており、世界中のモビリティに関する現実的な課題に取り組んでいます。ブランドビジョンである「Progress for Humanity」に基づき、Hyundai Motorはスマートモビリティ・ソリューション・プロバイダーへの転換を加速しています。Hyundaiは、革新的なモビリティソリューションを実現するために、ロボティクスやAdvanced Air Mobility (AAM)などの先進技術に投資し、未来のモビリティサービスを導入するためのオープンイノベーションを追求しています。世界の持続可能な未来のために、Hyundai Motorは業界をリードする水素燃料電池と電気自動車技術を搭載したゼロエミッション車を導入するための努力を続けていきます。

Hyundai Motor とその製品に関するより詳しい情報は、以下をご覧ください。
https://www.hyundai.com/worldwide/en/


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プレスリリース提供:PR TIMES

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