AIで人の接近を警告するフォークリフト用モニターシステム「人身事故防止AIカメラシステム QX」を発売

株式会社INBYTEは、独自のAIアルゴリズム搭載で人を検知し、事故など労働災害を抑止する、後付け可能な「人身事故防止AIカメラシステムQX（キュー・エックス）」を7月8日(火曜日)より発売します。

株式会社INBYTE（東京都港区、代表取締役社長：李泰湖）は、7月8日（火曜日）にフォークリフト用の新しい「人身事故防止AIカメラシステムQX」を発売します。この製品は、従来の製品と比較して、カメラの解像度が向上し、検知率がアップしたほか、モニターも大きくなり見やすくなったことで、より快適で安全な作業環境を実現します。

大型画面

作業現場は人や設備、荷物などが入り混じる複雑な空間です。こうした環境では、車両と人との接触事故を防止するためさまざまな安全対策が導入されていますが、従来の方法ではその効果や精度に課題が残ることもありました。そこで、QXは独自のディープラーニング技術に基づくAIアルゴリズムを搭載し、カメラ映像をリアルタイムで解析して「人」を高精度で認識します。これにより、迅速な警報を実現し、接触事故や労働災害リスクを大きく軽減します。

AIで「人」を高精度で認識


本製品は、究極のシンプルさをコンセプトに設計されており、運用や設置も非常に簡単です。システムは小型カメラ、モニター、ブザーの3つの基本構成だけで動作し、電気配線も最小限に抑えています。オプションのマグネットブラケットを使用すれば、車両に穴を空けることなく取り付けることも可能です。

運用や設置が非常に簡単

専用の小型カメラは水平視野角約155°を誇り、車両の4隅に設置することで死角のない360°の監視を実現します。認識距離は最大約9mで、警報範囲は現場の状況に合わせて7m、5m、3m、1.5mに設定できます。さらに、バックギア信号やブレーキ信号と連動し、より正確かつ効果的に危険を警告します。

また、最大90dBの高出力ブザーと9インチのカラーモニターを搭載しており、危険が迫った際には音と映像で警告を知らせます。モニターには赤い枠が点滅し、一目で危険を察知できるデザインになっています。タッチパネル式の操作部は直感的に使いやすく、カメラの画面切り替えや各種設定も簡単に行えます。

「人身事故防止AIカメラシステムQX」は、安全性を最優先に設計された革新的なソリューションであり、作業現場の安全確保に大いに貢献します。

●株式会社INBYTE　 AIカメラ　QX商品ページ
http://inbyte.jp/qx.php

■製品の特長
独自AIアルゴリズムによる高精度検出独自に開発したディープラーニング技術に基づき、リアルタイムで人を検知。立っている人だけでなく、しゃがんでいる人や後ろ姿の人など、さまざまな体勢を正確に認識し、危険を警告します。

独自AIアルゴリズムによる高精度検出

耐久性に優れた設計
耐久性に優れた設計IP65の防水防塵仕様のモニターをはじめ、IP69Kのカメラ、IP65のブザーを採用。過酷な作業環境でも安心して使用できる頑丈な構造です。



簡単な取付けと設定小型カメラ、モニター、ブザーのシンプルな構成で配線などを最小化して取付けが簡単です。
警報を通知する距離設定などはタッチで簡単に選択ができ、現場の状況に応じた設定で最適な安全を確保します。

簡単な取付けと設定

360°全方位モニタリング＆録画機能
360°全方位モニタリング＆録画機能4台のカメラが車両の周りを完全にカバーし、映像は付属のmicroSDカードに記録。原因調査から安全管理まで幅広く活用できます。



高音量ブザーで危険を警告最大90dBのブザー音で、騒音の多い現場でもオペレーターや作業員に危険を知らせます。モニターには赤く点滅する警告表示があり、一目で危険が認識可能です。

高音量ブザーで危険を警告

常に最新・最適な状態で運用
常に最新・最適な状態で運用進化し続ける AI で安心と安全を実現します。 認識精度と機能を定期的にアップデートすることで、常に最先端の安全 ソリューションを提供します。




■主な仕様
品名：AIカメラQX(エーアイカメラ・キュー・エックス)
型番：QX-FHD4C
発売日：7月8日(火曜日)　価格：オープン価格
カメラ解像度：FullHD画質 1920 x 1080
カメラ画角：水平155°/垂直97°/対角175°
寸法：モニター　249mm×164mm×31mm、カメラ　28mm×34.4mm×23mm
重さ：モニター　約1.5Kｇ、カメラ　約97ｇ
動作温度：モニター -20℃ ～ 70℃、カメラ　-20℃ ～ 70℃
電源： 12V / 24V 車対応、24V超過はオプションの別途コンバーター利用


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プレスリリース提供：PR TIMES