【日本発!モビリティ変革事例】産官学・モビリティコンソーシアム会議、無料オンライン・シンポジウム 7月28日開催


日本最大級の自動車総合情報プラットフォーム「レスポンス(https://response.jp/)」を運営する株式会社イード(本社:東京都中野区、代表取締役:宮川 洋)と、トヨタグループの自動車産業・市場の研究機関である株式会社現代文化研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役:鈴木 知)は、産官学の有識者を登壇者に迎えた「モビリティコンソーシアム会議」を7月28日(木)に開催いたします。






第1回目となる今回は、電動化・情報化・知能化の進展を日本の取り組み事例として幅広い視点や立場から取り上げ、今後の事業戦略の方向性やトレンドを検討していきます。会議はオンライン開催で、視聴は無料です。また、当日のオンライン入退室は自由ですが、事前の参加申し込みが必要となります(参加者には視聴情報を前日メールにてお送りいたします)。

■【日本発!モビリティ変革事例】産官学・モビリティコンソーシアム会議
開催日時:2022年7月28日(木)14:00~17:30
申込締切:2022年7月26日(火)12:00
主催:株式会社イード、株式会社現代文化研究所
協賛:中国智能網聯汽車産業創新聯盟(CAICV)
参加費:無料(オンライン開催)
詳細はこちら: https://response.jp/article/2022/06/24/358976.html

■プログラム
<14:00-14:05> 開催にあたって
株式会社現代文化研究所 取締役 白木 節生 氏

<14:05-14:35> 自動運転の実現に向けた取組みについて
国土交通省 自動車局 自動運転戦略室長 多田 善隆 氏

<14:40-15:10> 人のくらしを起点に「移動」のあり方を見つめ直す
パナソニック ホールディングス株式会社 モビリティソリューションズ
担当 参与 村瀬 恭通 氏

<15:15-15:45> Connected Car&Serviceに対する日産の「いま」と「これから」
日産自動車株式会社 コネクティドカー&サービス技術開発本部
コネクティド技術開発&サービスオペレーション部 部長 兼
ソフトウェア&ユーザーエクスペリエンス開発部 部長 村松 寿郎 氏

<15:50-16:20> 5Gの高度化と6Gによる次世代モビリティへのインパクト
株式会社NTTドコモ チーフテクノロジー アーキテクト 中村 武宏 氏

<16:25-16:55> モビリティにおけるサイバーセキュリティ強化と価値の向上
名古屋大学 大学院情報学研究科 附属組込みシステム研究センター
特任准教授 倉地 亮 氏

<17:00-17:30> 自動車ジャーナリストによるユーザビリティ向上への視点
自動車ジャーナリスト 清水 和夫 氏

■現代文化研究所について
現代文化研究所は、トヨタ自動車株式会社が全額出資の調査・研究法人。1968年に日本の「自動車文化」の育成を目指して設立し、トヨタグループをはじめとした日本企業のグローバルな事業戦略や販売・マーケティング活動の支援を続けています。特に中国は30年以上にわたり、市場進出と現地ビジネスの拡大を支援。今回は、世界最大の市場となる中国のコネクティッドカー産官学連盟組織「CAICV」の協賛も得て、モビリティ最前線のシンポジウム開催を実現するに至りました(今後は中国企業の最新事例の紹介も予定)。

現代文化研究所 URL: https://www.gendai.co.jp/
CAICV URL: http://www.caicv.org.cn/

■レスポンスについて
20年以上に渡って“いま”のクルマを商品・ビジネス・社会の3つの視点で立体的に捉え、さらにIT・デザイン・環境の面からも付加価値創造の手助けをすることをモットーとして、日々情報発信を続ける日本最大級の自動車総合情報プラットフォームです。国内のみならず、自動車関連のグローバルな情報を、業界の最前線からいち早く読者にお届けしています。

URL: https://response.jp/

■本リリースに関するお問合せ
広報担当
https://www.iid.co.jp/contact/pr_contact.html

株式会社イード
〒164-0012 東京都中野区本町1-32-2 ハーモニータワー17階
URL: https://www.iid.co.jp/

■セミナー内容に関するお問合せ
問合せ窓口はこちら
https://www.gendai.co.jp/inquiry/

株式会社現代文化研究所
〒102-0074 東京都千代田区九段南2-3-18 トヨタ九段ビル
URL: https://www.gendai.co.jp/


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プレスリリース提供:PR TIMES

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