ユーザーにとってより有益なコンテンツ制作をサポート！ マイクロアド、「IGNITION for Media」の提供を開始

自動車業界向けのマーケティングサービスで培った分析技術を活用

2020年3月に大手広告代理店である電通が発表したデータによれば、2019年にインターネット広告費がテレビの広告費を超えた。今やテレビではなく、スマートフォンやタブレットなどを通して広告を目にしているという方も少なくないだろう。

そんな中、2018年より自動車業界向けのマーケティングサービスである「IGNITION」の提供を行ってきた株式会社マイクロアドは、同サービス提供によって培った分析技術を活用し、消費者の行動分析レポートを参画する自動車メディアに提供。より有益なコンテンツ作成をサポートするサービスとして、2020年10月より「IGNITION for Media」の提供を開始した。

4つの自動車メディアが参画

参画を表明しているMOTA、くるまのニュース、MOBY、オートカージャパンは、これらのデータを活用することで、記事執筆や市場トレンド分析などのコンテンツ作成に加え、読者にとってより有益な情報提供が可能になる。

消費者のニーズを捉えたコンテンツ作りに応用

「IGNITION for Media」による分析では、自動車購買意欲、興味関心のある車種・ボディタイプ・価格帯・機能性、比較検討車種などを性別・年代ごとに分析。自社データだけでは把握できなかった切り口で、消費者の興味関心を多角的に見出すことができる。

これまで各メディアは、消費者がどんな情報を求めているのかについて、自社で公開した記事をもとに独自の分析や調査を行ってきたが、それぞれのメディアには一定の固定ファンが存在することが影響し、第三者的な視点を持つことが難しかった。

しかし、複数のメディアに跨るデータを知ることができれば、より多角的なニーズを捉えやすくなり、高い精度で消費者が求めるコンテンツを提供しやすくなる。

メディアだけでなく自動車関連企業にとっても有益

消費者一人一人の行動データ関して、各メディアを横断的に分析したデータは、自動車関連企業にとっても、商品開発や販売戦略を立案する上で有益な情報になる。

従来より行われている個別のアンケートによる意識調査や、自動車販売台数等の統計データだけでは、消費者意識のトレンドや、その変化を詳細に把握しすることは難しい。だが、多角的でより詳細なデータを得ることで、未来の販売・購買傾向の予測なども行うことが可能になる。

さらに、各自動車関連企業は「IGNITION for Media」で得られた各メディアのデータを、自社のデジタルマーケティングにも活用。その広告費の一部を各参画メディアに還元することで、メディアは新たな収益源として自社データを活用する事ができる。

よりユーザーが求める情報提供が可能に

これまで、自動車メーカーをはじめとして、企業が出す広告は、企業側が一方的に伝えたいことやPRしたいことになりがちだった。しかし、広告媒体がテレビや雑誌から、インターネットに変わったことで、ユーザーはいつもなんとなく見ているジャンルの商品やサービスに関する広告を目にする機会が増えている。

ユーザーの興味や消費行動が明確になることで、広告主やメディアが効率的に広告を打てるようになるだけでなく、ユーザーはこれまで以上に知りたい情報や見たいコンテンツに出会いやすくなるのではないだろうか。