車を売却する流れは？必要な書類や手続き・注意点も紹介
- 筆者： MOTA編集部
「車を売却したいけど、売却の流れがわからない」と悩んでいませんか。どのような流れで売るのかわからなければ、何から始めればいいのかもわかりませんよね。車を売るステップごとのポイントや、準備すべきものも把握したいはずです。
本記事では、初めて車を売るという方に向け、車を売却する流れを詳しく解説します。車の売却に伴う手続きや注意点についてもわかりやすく紹介しますので、ぜひ参考にして、売却への第一歩を踏み出しましょう。
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車を売却する流れ
車を売却したいと思ったら、まずは売却の流れ全体を把握することから始めましょう。車を売却する一般的な流れは、以下のとおりです。
1. 売却方法を決める
2. 売却価格の査定・見積もりを取る
3. 売却先を決める
4. 必要書類をそろえる
5. 売却の契約を交わす
6. 車を引き渡す
7. 入金を受ける
それぞれのステップについて、それぞれのステップについて、具体的な内容や気をつけるべきポイントも合わせて詳しく見ていきましょう。
1.売却方法を決める
まずはどのような方法で車を売るかを決めましょう。主な売却方法には、買取・下取り・個人売買の3つがあります。
買取とは、中古車の買取業者に車を買い取ってもらう方法です。下取りでは、ディーラーで車を購入する際に古い車を引き取ってもらえます。古い車の査定額分は、新車の購入費用に充てられます。個人売買は、中間業者を介さず個人同士で車を売買する方法です。
3つの売却方法におけるメリット・デメリットは以下のとおりです。
| 売却方法 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 買取 | ・現金が手元に入る ・車を高く売りやすい | ・新しい車を購入する場合はスケジュールの調整が必要 |
| 下取り | ・新しい車の購入費用を抑えられる | ・現金が手元に入るわけではない |
| 個人売買 | ・売却手数料や消費税がかからない | ・手続きを当事者同士で行う必要がある |
少しでも高く車を売りたい場合は、買取業者への売却がおすすめです。買取業者は中古車を購入して新たなユーザーに販売するため、在庫を確保する必要があります。買取価格の競争は激しいため、より高い査定額が期待できることがメリットです。
ただし、多くの買取業者から売却先を選んだり、価格の交渉をしたりするためには時間や手間がかかります。車を乗り替える場合は、売却先とは別に購入先の選定が必要であり、納車スケジュールも調整しなければなりません。
新たに買いたい車や自動車メーカーが決まっている場合は、ディーラーに古い車を下取りしてもらうとスムーズです。古い車の売却と新しい車の購入が同時にできるため、手続きを一括で済ませられます。
一方で、現金が手元に入らないことはデメリットといえます。買取金額は新しい車の購入費用と相殺されるため、使い道は選べません。ディーラーの取り扱う車を購入するため、買取に比べると新たな車の選択肢は限定されます。
個人売買のメリットは、中間に業者が入らず直接売買するために、手数料がかからない点です。個人同士の取引であるため、消費税もかかりません。
注意点としては、中間に専門知識を持つ業者が入らないために、トラブルが起こりやすい点が挙げられます。買取や下取りの場合には買取業者やディーラーに任せられる手続きも、個人売買の場合は自分たちでしなければなりません。
2.売却価格の査定・見積もりを取る
売却方法を決めたら、車がいくらで売れるのかを把握する必要があります。買取や下取りの場合は、査定を受けて見積もりを出してもらいます。個人売買の場合は、売却する相手と交渉することになるでしょう。
買取や下取りでは、売却先に持ち込んで査定してもらうほか、出張査定をしてもらえる場合もあります。出張査定を希望する方は、可能かどうかを確認してみましょう。
査定にかかる時間は一般的に30分ほどです。査定は無料でしてもらえる場合が多いものの、事前に費用について確認しておくと安心です。
査定の際は、修復・修理歴や整備の記録である「メンテナンスノート」を準備しておきましょう。売却先が車の状態を正確に把握し、適正に査定するために必要です。
取扱説明書や、カスタマイズするために取り外した純正パーツがある場合も、査定時に提示しましょう。
査定金額が提示されても、すぐに売るかどうかを決めなければならないわけではありません。買取の場合は、売却先を自由に選べます。買取業者によって査定額が異なるため、すぐに決めてしまわずに複数の買取業者で査定を受けましょう。
そうすることで、売りたい車の買取相場がつかめてきます。相場金額は、中古車の情報サイトを使って調べてもよいでしょう。
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このほか、複数の買取業者から一括で査定を受けられるサイトや、下取りの査定額をシミュレーションできるサイトもあります。
車種や年式などの車の情報を入力するだけで、おおよその査定額がわかります。「車を持ち込む時間がない」「高い査定額がつくなら売ろうかな」という方は、利用してみるとよいでしょう。
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3.売却先を決める
買取業者に売却する場合は、査定・見積もりの結果を踏まえて、どこに売却するかを決めます。車を高く売りたい場合は、一番高い査定額を提示した買取業者に決めることになります。
気持ちのよい取引をするためには、口コミや担当者の対応なども考慮しましょう。金額以外の要素も含めて総合的に考えて、売却先を決定する必要があります。
JPUC（一般社団法人日本自動車購入協会）の適正買取店であるかどうかも、買取先を決めるポイントの1つです。
JPUCとは、自動車の公正な取引を支える団体で、安心して取引のできる買取店を「適正買取店」として認定しています。認定を受けている買取業者であれば、安心して契約できるでしょう。
4.必要書類をそろえる
売却の契約を締結するためには、書類をそろえる必要があります。必要な書類は、売却の方法によって異なります。
買取や下取りの場合は、相手からの必要書類の案内に従って準備しましょう。ダッシュボードに入っている書類もあれば、役所にて取り寄せる書類もあります。契約に間に合うよう、スケジュールに余裕を持って書類をそろえなければなりません。
個人売買の場合は、契約を交わさないこともあります。しかし、車の売買に伴い書類をそろえることは必要です。
車を買取業者に売却する場合の必要書類については、のちほど詳しく紹介します。
5.売却の契約を交わす
買取や下取りの場合は、担当者の指示に従い契約を締結します。契約は、必要書類を確認し、売買契約書に署名捺印を行うことで成立します。
売買契約書を準備するのは、買取業者やディーラーです。署名捺印をすると契約書の内容に法的効力が生じます。署名捺印の前に、以下の点を確認しておきましょう。
契約時の確認事項
・契約金額は査定金額と同じであるか
・諸費用に関する記載があるか（自賠責保険・自動車税・リサイクル料など）
・車両の情報は正しいか
・車の引き渡し方法や日時の記載があるか、適切であるか
・売却金額の支払方法や支払時期が具体的に書かれているか
・名義変更日や変更期限は適切か
・解約に関する条件は書かれているか
・自分に不利になる特記事項はないか
査定額にかかわらず、契約書に書かれた金額が正式な売却金額です。査定時に聞いた金額と、契約書の金額に食い違いがないか確認しましょう。
自賠責保険や自動車税などの諸費用は、売却の時期によっては返還される場合があります。たとえば、1～12月の自賠責保険料を払っている場合に、車を6月末に売却すると、残り6ヶ月分の保険料は返還の対象となります。
こうした諸費用を査定金額に含めている場合もあるため、どのような扱いとなっているか確認が必要です。ただし、軽自動車税には上記のような返還の仕組みはありません。
車の引き渡しは、署名捺印をして契約書を交わすタイミングで行うことが一般的です。買取の場合は、契約・引き渡しの日程調整もできます。売却後に新しい車に乗り換える場合は、引き渡し納車までに日が空かないよう、タイミングを合わせてもらいましょう。
3月頃に車を売却する場合は、名義変更の時期にも注意しましょう。自動車税・軽自動車税は、4月1日時点の所有名義人に税金が課せられるためです。
たとえば3月25日に契約を交わした場合でも、名義変更日が4月2日以降になっている場合は、4月1日時点の名義人である自分に税金が課せられます。車を手放したあとの自動車税・軽自動車税を負担することになるため、名義変更の時期についてもしっかりと確認しましょう。
不当な内容が記載されていないか、説明を受けた内容が正しく反映されているかについても確認が必要です。買取業者やディーラーが作成した契約書はすみずみまで目を通し、不明な点があれば質問して確認することが大切です。
6.車を引き渡す
契約を交わしたら、いよいよ車を引き渡します。引き渡す前に、以下の点を確認しましょう。
・車内に忘れ物やゴミが残っていないか
・取り外すものがないか
・付属のカーナビに個人情報は残っていないか
契約書の署名捺印から引き渡しまで日が空く場合は、車に傷がついたり事故に遭ったりすることのないよう、細心の注意を払いましょう。
査定時から状態が変わってしまうと、査定額も変更になる場合があります。買取や下取り自体がキャンセルされることも考えられるため、引き渡し日まではとくに注意して運転することが大切です。
もし傷がついたり事故に遭ったりした場合は、隠すことなく迅速に売却先に連絡しましょう。誠実に対応することで売却先との信頼関係を維持でき、査定額の減額を少なく抑えられる可能性があります。
7.入金を受ける
引き渡し後に、相手から売却額を受け取ります。当日に現金で受け取れる場合もあれば、後日振込で入金される場合もあります。振込の場合は、2～7営業日程度かかることが一般的です。契約書の期日どおりに支払われるかをチェックしましょう。
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車の売却に必要な手続きは？
「車を購入する際に行った手続きは、売却時にも必要なのか？」という疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。売却先とのやりとりのほかにどのような手続きが必要なのかについて、以下で解説します。
自動車税・軽自動車税の手続きは不要
自動車税・軽自動車税は、車を所有する名義人に課せられる税金です。車を売却する場合は所有者について名義変更をしなければなりません。
買取や下取りであれば、名義変更は売却先にしてもらえることが一般的であり、元の持ち主の手続きは不要です。
ただし、個人売買の場合は当事者同士で名義変更をする必要があります。名義変更の手続きは煩雑であり、自分でするのは大変であるため、行政書士に依頼することも選択肢の1つです。
売却方法によっては自賠責保険の手続きが必要
自賠責保険の手続きは、買取や下取りの場合は売却先が行うため、自分で手続きを行う必要はありません。車を手放したあとの期間分における保険料相当額が、査定額に上乗せされる場合もあります。
ただし、個人売買の場合は自賠責の手続きを自分でしなければなりません。所有者が変わった旨を保険会社に伝えて、契約者名義を変更する必要があります。自賠責保険は車にかかる保険であるため、解約ではなく名義変更をして、次の所有者に保険を引き継ぎます。
任意保険の手続きが必要
任意保険の手続きは、売却先にかかわらず必要です。車を売却したあとどうするかによって、必要な手続きは異なります。
車を売却したあと別の車に乗り換える場合は「車両入替」の手続きを行います。車両入替とは、保険者の名義はそのままで、保険をかける車を変更する手続きです。車両入替によって、保険料を決める「等級」が新たな車に引き継がれます。
車を売却したあと別の車に乗り換えない場合は、「中断」または「解約」の手続きが必要です。「新しい車に乗り換えはしないが、今後また車を買うかもしれない」という場合には、中断の手続きをおすすめします。
新たに車を購入した際に、中断したときの等級を引き継げるためです。将来的に車を購入しないことが明確な場合は、解約してもよいでしょう。
買い替えならば車庫証明の取得も必要
車を売却する際には、車庫証明の手続きは不要です。売却した車について売却先が車庫証明を取得することで、新たな情報で上書きされるためです。
しかし、その後別の車に乗り替える場合には、新しい車の車庫証明を自分で取得しなければなりません。また、売却した車が廃車になる場合は、車庫証明の抹消手続きが必要です。
車を売却する際の注意点
車を売却する際は、売却先の選定や契約内容・手続き、スケジュールなどさまざまな点に気を遣う必要があります。中でも注意すべき点は以下のとおりです。
1. 実績や口コミから信頼できる売却先を選ぶ
2. ローンで購入した場合は所有者名義を確認する
3. キャンセルについて確認しておく
4. 買い替えの場合は日程調整が必要
それぞれの注意点について、以下で解説します。
実績や口コミから信頼できる売却先を選ぶ
車の売却先を決める際は、信頼できる相手を選びましょう。買取業者やディーラーの中には、実際よりも低い査定額で車を買い取る悪徳業者もいます。本当に信頼できる相手かを見極めるために、買取・下取り実績や口コミサイト、SNSの評判などをチェックしましょう。
実際に受けた対応の印象も、気持ちのよい取引ができる相手かどうかを判断する手掛かりとなります。査定額の説明がわかりやすいかどうか、担当者の言葉遣いや印象はどうか、質問に丁寧に答えてもらえるかも考慮して、総合的に判断することが大切です。
「MOTA車買取」では、最大20社の概算査定額が簡単にわかります。直接やりとりをするのは査定額の上位3社のみであるため、「一括で査定したらたくさん電話がかかってくるのでは？」という不安は不要です。
3社の中から、査定額の高さや対応の印象を考慮して売却先を選べるため、「多くの買取業者から1つに絞るのが面倒」という方にもおすすめです。車をどこに売るか迷ったら、ぜひMOTA車買取を利用してみてください。
ローンで購入した場合は所有者名義を確認する
ローンで車を購入した場合は、所有者名義が自分になっているかどうかを確認しましょう。車検証の所有者名義が、ディーラーやローン会社になっていることもあるためです。車の売却は、基本的に所有名義人でなければできません。
所有者名義がディーラーやローン会社になっている場合は、名義変更の手続きが必要です。ローンを完済していても名義が自分に変更されていない場合もあるため、確認しておきましょう。
ただし、名義変更をするためにはローンを完済していなければなりません。未完済であっても、車の売却金額がローンの残高を上回る場合は、売却金額を返済に充てられる場合もあります。
売却金額がローンの残高を下回るのであれば、名義変更は難しい可能性があるため、売却先に相談してみましょう。
キャンセルについて確認しておく
契約後のキャンセルの可否やキャンセル料について、事前に確認しておきましょう。ただし、トラブル防止のためには、契約後のキャンセルはしないことが望ましいです。
契約するとともに、相手が準備や手続きを始めている場合も多く、キャンセル料を請求されることも考えられます。
契約してから一定期間は無条件でキャンセルできる「クーリングオフ」が可能と考える方もいるのではないでしょうか。
しかし、車の売却はクーリングオフの対象外です。なお、契約書にクーリングオフできることが明記されている場合や、売却先との同意がある場合は、クーリングオフが成立する場合もあります。
「売るかどうか迷っている」「他社と比較して検討したい」という場合は、安易な契約は避けましょう。車を査定してもらっても、すぐ売るかどうかを決める必要はありません。じっくり検討したい旨を相手に伝えておくことで、認識の食い違いを防止できます。
買い替えの場合は日程調整が必要
車を買い替える場合は、車の売却と新たな車の購入それぞれの日程調整が重要です。売却してから購入・納車までに時間がかかると、生活に支障が出ることもあります。
下取りの場合は、車を売却したディーラーから新たな車を購入するため、不便のないように日程を調整しやすいでしょう。しかし、買取業者に売却する場合や個人売買の場合は、自分で対策をしなければなりません。
買い替えで不便な思いをしないために、車のない期間が発生しないよう調整しましょう。たとえば、午前中に車を売却して午後に新しい車が納車されるようにするとスムーズです。
車を売却してから納車されるまでの間に、代車を借りることも選択肢の1つです。買取業者の中には代車を貸し出している会社もあるため、納車までにタイムラグが発生する場合は相談してみることをおすすめします。
個人売買の場合は、レンタカーを借りる、公共交通機関を使うなどの方法で対策しましょう。
車を高く売るために準備すべきもの
車を少しでも高く売るために、以下のような準備をしておきましょう。
・車内外を掃除する
・取扱説明書やスペアキー、純正のパーツをそろえておく
・メンテナンスノートを準備する
車内外がきれいに保たれていれば、査定時に「大切に使われてきたんだな」という印象を持ってもらえます。必ずしも査定額が上がるとは限りませんが、汚い車よりもきれいな車の方が好意的に査定してもらえる可能性は高いでしょう。
車の購入時に付属していた純正の説明書やオプションがあれば、査定にプラスとなる可能性があります。カスタマイズするために取り外していたパーツがあれば、査定のときに再度取り付けたり持ち込んだりしましょう。
ただし、元から付属していなかった純正オプションをわざわざ購入する必要はありません。
メンテナンスノートでは、その車がどのような整備・点検を受けてきたのかがわかります。車そのものを見ただけではわからない情報も記載されているため、適切に査定してもらえるでしょう。売却先からしても、車の状態をより詳しく把握できるため、安心して買い取れます。
買取業者に売却する場合に必要な書類は、普通車と軽自動車で異なります。それぞれの必要書類は以下のとおりです。
| 普通車 | 軽自動車 |
|---|---|
・自動車検査証（車検証） ・自賠責保険証明書 ・自動車リサイクル券 ・自動車納税証明書 ・印鑑登録証明書 ・譲渡証明書 ・委任状 | ・自動車検査証（車検証） ・自賠責保険証明書 ・自動車リサイクル券 ・軽自動車納税証明書 ・自動車検査証記入申請書 |
上記に加えて、契約書に押印する実印、売却金額を振り込んでもらう口座情報についても準備しておきましょう。軽自動車の場合は、実印ではなく認印でも構いません。
さらに詳しく売却に必要な書類について知りたい方は下記記事をご確認ください
まとめ
車の売却は、以下の流れで行います。
1. 売却方法を決める
2. 売却価格の査定・見積もりを取る
3. 売却先を決める
4. 必要書類をそろえる
5. 売却の契約を交わす
6. 車を引き渡す
7. 入金を受ける
主な売却方法は「買取」「下取り」「個人売買」の3つです。それぞれのメリットとデメリットを踏まえて、売却方法を選びましょう。方法によっては、所有者名義や自賠責保険・任意保険、車庫証明に関する手続きが必要な場合もあります。
売却に必要な書類をそろえ、スムーズに売却が進むようさまざまな準備もしておかなければなりません。売却の流れの全体像を把握して、気持ちよく車を売却しましょう。
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MOTA編集部。編集部員は、自動車雑誌の編集者やフリーランスで活動していた編集者／ライター、撮影も同時にこなす編集ディレクターなど、自動車全般に対して詳しいメンバーが集まっています。
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