注目される自動運転技術、実現に向けた課題とは(1/2)
- 筆者: 西村 直人
市販化の前に立ちはだかる大きなハードル
世の中には「自動」と名の付くものが数多い。それぞれが便利で快適な生活を送るための発想であり製品であるわけだが、その概念がクルマと結びつくことで生まれた「自動運転」という技術が今、注目を浴びている。
自動運転とはなんとも魅力的な言葉だ。このフレーズを聴いた人の中には、SF映画などで見たボタンひとつで目的地へと運んでくれる、そんなドライバー要らずの運転スタイルに心を躍らせるロマンチストもいるのではないか。
もっとも、昨今の報道では自動運転がしきりに取り上げられ、あたかもそれが市販化できるレベルにまで成熟したかのように言われているのだから、熱が入るのも無理はない。
しかし現実は違う。実現にはあと少しの時間が必要だ。
なぜなら、世界中の自動車メーカーや部品メーカーは産官学での連携も含め研究開発に勤しんでいるものの、自動運転技術が事故のない交通社会を担う「パーフェクト・セーフティシステム」として成立するには、乗り越えなければならないハードルがたくさん存在しているからだ。
「半」自動運転ならもう現実だが…
無論、技術レベルだけで見れば、現在市販車に搭載されているACC(定速走行・車間距離制御装置)やレーンキープアシスト(車線維持支援装置)、さらには衝突被害軽減ブレーキなどのADAS(Advanced Driver Assistance Systems)を高度化することで、走行可能なシーンは限られるものの自動運転を行なうことは可能だ。
しかし、それらが単独で成熟していったとしても、歩行者、自転車、二輪車、そして大型車を含む四輪車との混合交通に正しく適合できるのかといった課題は残る。道路環境にしてもそう、免許制度はどうなるのか?
さらに、日進月歩の進化を続けるCPUや半導体の性能が人間の脳を超えるとする、いわゆる「2045年問題」が自動運転においても実証されようものなら、運転操作の最終的な責任は人にあるのか、それともクルマか……。
そこには、世界的な統一見解が求められる。
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