ジェンテックス、コネクテッド・カーとスマートホームを統合。次世代のHomelinkで

ジェンテックスは、カー・ツー・ホーム・オートメーションシステム「ホームリンク」の最新版を発表。

2025年１月７日



ミシガン州ジーランド、ラスベガス − ジェンテックス コーポレーション（NASDAQ：GNTX）は、ラスベガスで開催されるCES 2025で、HomeLink(R)️（ホームリンク）の最新バージョンのカー・ツー・ホーム・オートメーションシステムを発表します。最新のHomeLinkは、Apple CarPlayやAndroid Autoに対応し、アマゾンやサムソン・スマート・シングスといった大手ブランドのスマートホーム製品を幅広く操作できるほか、スマートフォンや車両統合アプリを介してWi-Fi接続された特定のガレージドアを操作できるようになります。

ジェンテックスは、世界の自動車、航空宇宙、防火、医療業界向けに電気光学製品を長年供給しているテクノロジー企業です。同社は自動車用エレクトロニクスで最もよく知られており、ビジョンシステム、センシング、AI開発、バイオメトリクス、ホームオートメーションなどの分野で能力を伸ばし続けています。

今年で30周年を迎えるHomelinkは、自動車業界で開発され、最も信頼されているカー・ツー・ホーム・オートメーションシステムで、現在推定1億1,000万台のHomelink搭載車が走っています。Homelinkにより、ユーザーは車載ボタンをプログラムして、ガレージドア、敷地のゲート、無数のスマートホームデバイスを作動させることができます。

「Homelinkが最も包括的で多用途なカー・ツー・ホーム・オートメーションシステムであり続けることを保証したい」とジェンテックスの最高執行責任者（COO）のニール・ベームは語っています。「主要なスマートホームブランドとの互換性を確保することで、Homelinkは増え続ける各種デバイスを操作できるようになり、時間の経過とともにますます便利になります」とベームは述べました。

次世代Homelinkは、スマートホームデバイスを作動させるために複数の方法を利用しています。車庫のドアや門扉など、確実な作動を必須とするデバイスを制御するための無線周波数（RF）、グローバルな互換性を確保し、デバイスのアップデートをサポートする長距離Bluetooth(ブルートゥース）、スマートホームデバイス用のクラウドベースのAPI統合が組み込まれています。

HomeLinkは現在、アマゾンやサムスンを含む主要なスマートホームメーカーのデバイスを操作することができ、ユーザーはHomeLinkボタンを押すことで個々のスマートホームデバイスやシーン全体を作動させることができます。さらに、Apple CarPlayやAndroid Autoにも対応します。

次世代HomeLinkのセットアップと管理を支援するため、ジェンテックスは全く新しいHomeLinkアプリを開発しました。このアプリは、ステップバイステップのプログラミング手順を提供し、デバイスの互換性アップデートをサポートし、アマゾンとサムスンのスマートホームデバイスの制御を容易にします。また、Apple CarPlayとAndroid Autoに統合でき、ガレージドアの遠隔起動を可能にします。ホームリンク・アプリの要素は、自動車メーカーの車両アプリやインフォテインメント・システムに統合することもできます。

「RFは、ガレージドアやゲートのようなエントリーに不可欠なデバイスを確実に作動させる最良の方法ですが、スマートフォンのアプリからガレージドアを遠隔操作したいというニーズも高まっています」とCOOのベームは語ります。 「ジェニー（Genie）のようなガレージドアオペレーターメーカーとのパートナーシップを通じて、HomeLinkが車やユーザーのスマートフォンからガレージドアを制御できるようにするアプリベースのソリューションを自動車メーカーに提供することができるのです」とベームは述べています。

ジェンテックスは最近、HomeLink Smart Home Solution(R)️というプログラムも開始しました。これは、住宅所有者、建築業者、商業施設管理者に、専門家が設置・監視するスマートホームシステムを提供するものです。このシステムには、スマートロック、照明、サーモスタット、防犯カメラ、侵入センサー、さらには太陽光発電やEV充電のオプションなど、幅広い機器が含まれます。

1974年に設立されたジェンテックス コーポレーション (www.gentex.com)は、コアコンピタンス、戦略的パートナーシップ、買収、継続的な研究を活用し、さまざまな垂直分野で市場をリードする地位を確立しているテクノロジー企業です。


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プレスリリース提供：PR TIMES