電気自動車（EV）で日本の自動車メーカーが中国メーカーに負ける日が近い！？(1/2)

北京ショーが再びEVで大盛り上がり

北京モーターショーの会場内は、EVのオンパレードになった。

事態をよく呑み込めていない、口の悪い日本メディアは「どうせ、欧米や日本の技術のパクリでしょ」と嘲笑う。

しかし、今回の中国でのEV盛況ぶりは、そんないい加減なものではない。それどころか、中国が日本企業を巻き込み世界ナンバーワンのEV大国にのし上がる可能性が極めて高くなってきた。

「ちょっと、それって、言い過ぎじゃない？」と思われる方も多いかもしれない。だが、これが現実。筆者の個人的な観測ではなく、日系自動車メーカーの幹部や技術者たちの「本音」なのだ。

中国でのEV事情を振り返ってみると、最初に盛り上がりを見せたのは2000年代後半だった。この頃は、中国は新興国のBRICs（ブラジル、ロシア、インド、チャイナ）の一角として、GDP（国民総生産）の伸び率が毎年二桁となる、急激な経済成長を続けていた。

それに伴い、沿岸部の大都市圏を中心として、自動車の需要が急増。あと一歩で、アメリカを抜いて生産、販売それぞれで世界ナンバーワンの座につきそうな勢いだった。

この時期、筆者は中国各地で日系や中国地場の自動車メーカーや部品メーカーを取材して回ったが、どこも「作っても作っても間に合わないほど売れる」と嬉しい悲鳴を上げ、工場の増設や新設が相次いでいた。

中国が新EV政策でアメリカと手を組む？

そうした国の成長を象徴するように、国際的なイベントが目白押しだった。2008年の北京オリンピック、2010年の上海万博、そして同年に広州で開催されたアジア競技大会の3イベントで、中国政府は「新しい中国」のイメージアップを繰り広げた。

その一環として、EVがあった。「十城千両」と呼ばれる施策によって、10の大都市でそれぞれ1000台以上のEVを数年間で普及させるとした。その後、対象の都市の数は25まで拡大した。北京オリンピックや上海万博では、電池交換式のEVバスが走り、広州にほど近い深センを本拠とするEVベンチャーのBYDが脚光を浴びた。

しかし、「十城千両」は2013年頃、突如終わってしまった。その理由は、地方都市の官僚がEV普及の重要性をよく理解しておらず、EVに関する規制緩和や事務手続きで大幅な遅れが生じ、普及台数が伸び悩んだためと言われている。

ところが、2014年秋になると、中国政府は何の前触れもなく、「新たなるEV政策」を発表。以前は、販売奨励金の対象が地方自治体や企業を中心としていたが、それを個人向けに拡大したのだ。

さらに、「アメリカと手を組む」という大胆な行動に出た。これには、それまでEV技術で世界をリードしてきた日系自動車メーカーも強烈な衝撃を受けた。