新型「プリウスPHV」はエコカーの今後を占う試金石、日本でEV普及なるか(1/2)

「プリウスPHV」の月販目標台数が2500台と、かなり少ない理由

「どうして、2500台と少ないのですか？」海外メディアのひとりが、トヨタ自動車の内山田竹志会長にズバリ聞いた。

これに対して、内山田会長は自動車産業の実情を踏まえた「一般論」で、切り返した。

2017年2月15日、東京・お台場の日本科学未来館。午後1時半から始まった、新型「トヨタ プリウスPHV」の発表記者会見には300人を超えるメディアが集まった。

会見の冒頭、内山田会長自ら、プレゼンターとして「プリウスPHV」の魅力と伝えた。会場で配布されたカタログの表紙には「ハイブリッドの次は、なんだ？」という問いかけがある。

それに対して、内山田会長は「PHV！これがトヨタの答えだ」と言い切った。1997年に登場した、初代「プリウス」の開発責任者を努めた同氏の言葉に、重みを感じた。

その後、商品説明、CMキャラクターを務める女優・石原さとみさんのトークセッション、そしてクロージングを経て、テレビ向けのムービー撮影、スチールカメラ用の撮影と続き、質疑応用の時間となった。

15時前には質疑応答は終了し、さらに内山田会長の“囲み取材”へと移った。冒頭の海外メディアの質問は、その“囲み取材”でのことだ。

本稿では、その際のやり取りを、そのまま掲載することはしない。「2500台と少ない理由」について、トヨタの主張をそのまま掲載するのではなく、筆者の考えを書かせていただく。

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EV市場の先行きが見えない

「お客様ファースト」の視点で、「普段はEV」と銘打った新型「プリウスPHV」。

満充電の状態で最大68.2キロまでEV走行が可能だ。これは、初代「プリウスPHV」の26.4キロの2.58倍と大きく伸びた。会見後の技術説明の場で、充電機器の開発者に「68.2キロという数字を決めた根拠は何ですか？」と聞いた。

それについて「日本の自動車ユーザーの約8割の人が、1日あたり60キロ超、クルマを使うため」と回答した。初代の場合はこれが「約5割」という設定だった。この60キロ超を可能とすることを目安に、電池のコストと、搭載する際の重さや場所などを総合的に判断して、最終的に電気容量が8.8kwhになったという。

また、初代の場合、EVモード中でもアクセルを大きく踏み込むとエンジンがかかったが、新型では時速135キロまでエンジンが駆動せずに加速が可能。また、記者会見では動画で、かなりな急こう配でアクセルを深く踏み込んでもEVモードを続ける様子が映し出された。

このように、EVとしての使い勝手を強調した新型プリウスPHV。

しかし、そもそも日本市場でのEVに対する認知度はまだまだ低く、普及が進んでいない。2010年前後、三菱「i-MiEV」と日産「リーフ」が市場投入された頃、それから5年先の2015年には日本国内でさまざまなEVが走り回っていることを、三菱自動車、日産自動車のみならず、トヨタもそうした街の姿を想定していた。

ところが、充電インフラの普及の問題、EV新車価格の高さとリセールバリュー（中古車価格）とのバランスの問題、さらには国土交通省が進めてきた小型EVである超小型モビリティの法整備の遅れなど、さまざまな課題がある中、日本でのEV普及が当初予定よりかなり遅い。

また、トヨタは世界市場も見据えて、一時は「iQ」のEVバージョンである「eQ」の量産を計画していたが、企画の進行途中で取りやめている。こうした経緯の中で、日本でのEV市場は、いまのところ「先行き不透明」というのが、自動車産業界での大方の見方だ。

「普段はEV」という、「簡易的なEV」であるプラグインハイブリッド車が、これからどのように普及していくのかを見通すことも難しい。よって「2500台」という、プリウスの月販販売台数の10分の1以下となるコンサバな数字になったのだと思う。

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