お盆休み、もっとも遭遇したくない車は高速道の“逆走車”｜あおり運転被害の増加も
2019年 お盆の帰省に関する調査結果発表！
ソニー損保は、2019年6月20日～同年6月24日の5日間、自家用車を所有しており自分で運転をする20代～50代の「今年のお盆に帰省する予定がある」男女1000名に対し、「2019年 お盆の帰省に関する調査」をインターネットで実施した。
今年のお盆休み日数「9日以上」が22.9%、平均は5.2日
今年のお盆期間は日並びがよく9連休がとりやすいと話題。全回答者1000名に今年（2019年）のお盆休みの日数を聞いたところ、「5日」（19.5%）が最も多く、次いで「9日」が17.1%となっている。「10日以上」（5.8%）との回答もみられ、お盆休みが9日以上になる割合を算出すると22.9%で、平均日数は5.2日となった。
帰省のため長距離ドライブが増えるお盆
ドライブ中遭遇したら怖いもの 1位「高速道路での逆走車」
帰省中の長距離ドライブの際に、もし遭遇したら怖いと思うものを限定回答形式（回答は3つまで）で聞いたところ、「高速道路で逆走する車」（65.7%）が最も多く、次いで「あおり運転」（51.5%）、「アクセルとブレーキを踏み間違えた車」（51.4%）、「ふらつき運転している車」（19.7%）、「ウインカーを出さずに右左折・車線変更する車」（14.5%）となった。
近年、危険運転や運転操作ミスによる交通事故について、いろいろなメディアで頻繁に取り上げられて目にする機会が増え、そのような事故の怖さを改めて感じたという方が多いと考えられる。
2人に1人はあおり運転の被害に！
「あおり運転」を受けたことがあるかどうかの問いに49.8%が「ある」と回答。2人に1人があおり運転の被害に遭っていることが明らかになった。
また、あおり運転の対策を行っているかの問いに、88.0%が「車間距離を広く取ることを心掛けている」、91.4%が「余裕のある車線変更をすることを心掛けている」と回答。多くが効果的な対策をとっていることがわかった。他にも自動車にドライブレコーダーを設置や「後方録画中」などのステッカーを貼るといった行為も、あおり運転の抑止に効果があるといわれている。
これらの対策の実施率をみると、「自家用車にドライブレコーダーを設置している」では37.7%、「ステッカーの貼り付けをしている」では18.2%となった。
実施率を昨年の調査結果と比較すると、「自家用車にドライブレコーダーを設置している」割合は、2018年28.2%から2019年37.7%となり、今年は昨年と比べて9.5ポイント増加したことがわかった。
親・祖父母に免許の自主返納を提案するきっかけ
お盆の帰省をきっかけに、普段離れて暮らす親や祖父母と運転や免許返納について考えたり、話し合ったりする機会が増えるのではないだろうか。
そこで運転免許証を持っている（持っていた）親・祖父母がいる方に、親・祖父母が運転免許証を自主返納したか聞いたところ、「すでに自主返納した」と回答した割合は親では14.7%、祖父母では38.0%となった。
また、親・祖父母に対して自主返納を提案したことがあるか聞いた結果、親に対して「自主返納を提案したことがある」は12.1%、「自主返納を提案したことはないが、提案したい」は30.0%、祖父母に対して「自主返納を提案したことがある」は18.9%、「自主返納を提案したことはないが、提案したい」は44.7%となった。
その理由は、「昨今の高齢者の運転による交通事故のニュースを見て不安に思ったから」など、高齢者が起こした交通事故に関するニュースがきっかけになったという回答が最も多い結果になった。そのほか「75歳を超えたら不安だから」「今60代半ばで、10年後には運転が心配になると思うから」といった年齢に関する理由や、「家の門や塀にぶつける回数が増えたから」「運転を見ていると反応が遅くて心配だから」といった運転技術への不安に関する理由も多く挙げられた。
一方「過疎地にいて車がないと生活に不便なため難しい問題だとは思う」という考えや、返納したくても返納できない事情があるケースなどもあり、親・祖父母の運転免許証の自主返納は簡単な問題ではないことがわかった。
帰省ラッシュは8月10日・11日がピーク、Uターンラッシュは分散傾向の予想
今年の帰省で自家用車を利用する予定の889名に、帰省の候補日を限定回答形式（回答は2つまで）で聞いたところ、「8月10日」（26.7%）と「8月11日」（25.1%）の回答が多かった。同様にUターンの候補日について限定回答形式で聞いたところ、「8月12日」や「8月15日」が同率で17.0%と高くなったほか、「8月14日」（14.3%）、「8月13日」（13.9%）などにも回答が多かったため、分散する傾向にあるようだ。
■出典：ソニー損害保険株式会社
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