スバルが2017年登場予定の新型XVをSUBARU電動化戦略の筆頭に│最新情報(2/2)
- 筆者： 桃田 健史
- カメラマン：富士重工業
キーファクターは、ZEVとCAFE
XVがどちらのハイブリッドシステムを搭載するにしても、スバルの関心事は日本市場ではなく、アメリカの燃費規制に向いている。
ここで対象となる燃費規制は2つある。
まずは、ZEV法(ゼロ・エミッション・ヴィークル規制法）への対応だ。カリフォルニア州環境局大気保全委員会（CARB）が1990年に制定した、EVなどの電動車の普及を促進するためのもの。同法の一部が2017年から改定され、同州内での年間販売台数2万台以上の実績があるメーカーにZEV法が義務化される。
これにより、スバルがZEV法の対象となる。現状で、EVやFCV（燃料電池車）の市場導入の計画がないスバルにとって、最低でもプラグインハイブリッド車の市場投入が必要となる。スバルとしては、アメリカでの販売量が多い、アウトバック、フォレスター、そしてクロストレック（XV）へのプラグインハイブリッド車投入が必然なのだ。
スバルの電動化戦略の筆頭が次期XV
さらに、同じく2017年からのCAFE（企業別平均燃費）だ。オバマ政権の目玉政策のひとつとして、これまでのCAFEの考え方をさらに強化し、2017年から2025年まで段階的に規制基準を引き上げるものだ。
スバルにとって、世界市場における販売と収益の主体はアメリカであり、その方針は当面の間、変更はない。そのため、XVを皮切りに、アメリカでの電動化システム導入量を増やす。
そうしたプラグインハイブリッド車のセールスボリュームを確保し、十分に商品競争力を高めたうえで、日本市場ではエコロジー＆エコノミーを意識したスバルの電動化戦略が着々と進む。その筆頭が、次期XVであることは間違いない。
日本で、そして世界で、様々な意味で次期XVへの期待が高まっている。
[Text：桃田健史]
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