エコカーの真相／ゼロスポーツ破産が物語る、コンバートEVへの不安とチャンス(1/3)

ゼロスポーツの大型受注は業界内でも大いに注目されたのだが・・・

「やっぱり無理だと思っていたよ」

これが、ゼロスポーツ自己破産について、自動車業界で聞かれる多くの声だ。

ゼロスポーツ（岐阜県各務原市／中島徳至社長）は3月1日に事業停止、同月7日に岐阜地裁へ自己破産を申し立てた。

同社は1994年に操業された、いわゆる「アフター系」企業。ザックリ言えば、スバルの改造車ショップだ。

90年代後半に改造車ビジネス市場全体が下降線となり、同社はゴルフカート事業に活路を求めた。ゴルフカートが電動車であることから、電気自動車ビジネスへの可能性を探ってきた。

そうしたなかで、日本郵政の郵便配送車のコンバートEVを試験的に開発した。

日本郵政、つまりは郵便局という巨大ビジネスに、改造車ショップが食い込んだのだ。だから、自動車業界からは羨望の目が注がれた。

しかし、1,030台の納入決定というニュースが流れると、業界内からは

「そんな大量に、ゼロスポーツが作れるのか？」

「仮に作れたとしても、安全性や耐久性など、どこまで保証出来るのか？」

「国はいったい、何を考えているんだ？」

など疑問の声が噴出した。過去に日本で、いわゆる「アフター系」が、完成型改造車を千台レベルで販売、または納入したケースはないからである。

そして訪れた、自己破産の報道。

業界からは「やっぱり無理だと思っていたよ」という声につながった。