住友ゴム、北米市場での需要に対応するため米国工場のタイヤ生産を増強

住友ゴムは、米国工場の乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力を2023年末までに現在の倍に増強することを決定した。順調に販売を伸ばしているトラック・バス用タイヤも同様に行う。

生産増強、生産性向上のために約128億を投資

住友ゴムは米国工場における乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力を、現在の日産6,500本から2023年末までに日産12,000本に増強することを決定した。

新型コロナウイルス感染症の拡大により落ち込んだタイヤの世界需要がコロナ前の水準まで回復するのは2022年以降になると見込み、増産によって北米市場におけるSUV、ライトトラック用タイヤの好調な販売に対応していく。

また、順調に販売を伸ばしているトラック・バス用タイヤの生産能力も現在の日産1,750本を2024年末までに日産2,300本に増強予定。

今回の生産増強、生産性向上のための総投資額は1億2,200万ドル(約128億円)となる計画である。米国工場での生産増強に加え、タイと宮崎の工場でも既存設備をSUV、ライトトラック用生産設備に置換していく予定。

 

米国工場概要

・会 社 名:Sumitomo Rubber USA, LLC

・所 在 地:米国ニューヨーク州トナワンダ

・代表者名:伊井康高(CEO)

・操業開始:1923年

・事業内容:乗用車・ライトトラック用、トラック・バス用、モーターサイクル用タイヤの製造

・生産能力:3,150トン/月(2020年12月末、新ゴム消費量)

・従業員数:1,340名(2020年12月末)

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筆者MOTA編集部

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樺田 卓也 (MOTA編集長)
監修者樺田 卓也 (MOTA編集長)

自動車業界歴25年。自動車に関わるリテール営業からサービス・商品企画などに長らく従事。昨今の自動車販売業界に精通し、売れ筋の車について豊富な知識を持つ。車を買う人・車を売る人、双方の視点を柔軟に持つ強力なブレイン。ユーザーにとって価値があるコンテンツ・サービスを提供することをモットーとしている。

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